40代からのフリーランスエンジニア向け・案件検索サイト【SEES】
「フリーランスエンジニアは稼げる?」「増えすぎているから今からなっても遅いのでは?」と考えている人も多いでしょう。結論からいうと、年々フリーランスエンジニアの人口は増えていますが、それに伴い、需要も増しているので今後も稼げる可能性が高いです。
今回はフリーランスエンジニアの実態や平均年収、案件の探し方などについて詳しく解説します。
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目次
「フリーランスエンジニアって稼げる?」
「フリーランスエンジニアを目指すのはやめとけと言われる理由が気になる」
という方に向けて、フリーランスエンジニアの働き方や実態について徹底解説します。
フリーランスエンジニアになるメリット・デメリット、仕事内容や平均年収、案件の探し方まで紹介します。あわせて、未経験からフリーランスエンジニアになるまでの流れや、おすすめの案件紹介サイト・エージェントについてもまとめました。
この記事を読むことで、フリーランスエンジニアとして活躍するためのコツが分かるため、理想の働き方を実現しつつ、収入面の安定も図ることができるでしょう。
フリーランスという働き方は、以前から自営業、個人事業主として存在していました。しかし、エンジニアなどの分野では会社員という形態がほとんどだったのが実情です。
しかし、働き方改革などにより、フリーランスは個を尊重した働き方として見直され、社会に受容されるようになってきました。実際に2018年から2021年にかけてフリーランス人口は500万人増加(1151万人→1670万人)したというデータも存在しています。
それでは、フリーランスエンジニアとはどのような働き方なのか、詳細に説明します。
フリーランスとは特定の企業や団体、組織に属さずに仕事をする形態を意味します。日本では自営業者、個人事業主にあたります。自営業については、開業届の提出が確定申告のために必要なのですが、この提出有無はフリーランスの定義とはあまり関係がありません。
また、自営業者の中でもその業務をメイン(主業務)とする場合と、企業に所属しており自営業は副業として行う場合があります。
ITエンジニアは技術職であり、主業務、副業のいずれでもフリーランスとしても働きやすい職種です。スキルと知識があれば企業組織に縛られることのない働き方を実現することが可能です。
主な仕事の内容はITシステムの設計、開発、運用など会社に所属するエンジニアとあまり変わりはありません。また勤務の形態には、顧客先に常駐する形と自宅などの作業場所で業務を行う形が存在しています。この勤務形態は、主に契約形態によって決まります。
「やめとけ」「後悔する」といわれる理由の一つとして考えられるのが、案件ごとに契約が変わることです。システム開発プロジェクトは要件定義、設計、開発、テスト(運用・保守)とフェーズが分かれており、フェーズごとにメンバーをアサインして開発を進めます。
もちろん、連続した工程に対して契約すること もありますが、あくまでプロジェクト(の特定のフェーズ)の期間の契約を結びます。
フェーズが終了した後には、継続して仕事があり続ける保証はありません。自営業者の場合は仕事の確保も自分の責任で行うことは事実です。しかしながら、案件検索サイトやエージェントによる仕事の紹介を活用することで、調整をすることができます。
顧客に対し技術者の労働を提供する契約を準委任契約(SES)といいます。
この契約の場合は、成果物が取り決められているわけではなく、労働の提供が必須となります。フリーランスエンジニアが準委任契約で働く場合、顧客先に常駐して仕事をする形態が一般的です。
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契約内容に対してその完成について責任を負う請負契約をする場合には、基本的に作業場所や作業時間帯には制約が設けられません。成果物の提出が果たすべき責務となるためです。フリーランスエンジニアが請負契約で仕事を受注した場合、自宅などの作業場所に仕事を持ち帰って実施するケースが多いです。
また、準委任契約の場合でも顧客先がリモートによる働き方を認めている場合もあり、この場合も自宅などからリモートで働く形となります。
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ここ数年でフリーランスは急増しており、いわゆる増えすぎを懸念する人も少なくありません。ここでは、フリーランスが増加した背景について紹介します。正しく理解して、フリーランスを目指すか否かの参考としましょう。
フリーランスエンジニアが増えすぎていると考えられている理由の1つに、柔軟で多様な働き方の促進があげられます。国は、少子高齢化の加速に伴う労働力不足を解消するため、育児や介護と仕事が両立できるよう、2018年に「働き方改革関連法」を制定しました。
この働き方改革関連法では、多様で柔軟な働き方の実現に向け「長時間労働の是正」「雇用形態にかかわらない公正な待遇の確保」などを推進しています。
その結果、テレワーク・フレックス制などが多くの企業で導入されたり、フリーランスという考え方が広まることに繋がったりしたと言えるでしょう。
出典:「働き方改革」の実現に向けて|厚生労働省
参照:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000148322.html
最近では、副業や兼業を認めている企業が増えています。これは前述した「働き方の多様化」に、企業が対応した結果だといえるでしょう。企業が副業や兼業を解禁したことで、フリーランスエンジニアの増えすぎにもつながったと考えられています。
副業や兼業であれば、受注できる案件が見つからず生活が困窮するといったリスクも回避できます。また、誰もが気軽に案件を受注できることから、フリーランスエンジニアの増えすぎを危惧する場合もありますが、スキルや経験を有していれば心配はいらないでしょう。
ただし、本業が疎かにならないよう、十分にスケジュールを立てた上で、フリーランスとして活動することを心得ておきましょう。
フリーランスの増加を見越して、多くの起業から様々なサービスが提供されるようになりました。クラウドソーシングサービスやコワーキングスペースなどが、その代表例です。
働く環境が整備されることでフリーランスエンジニアを目指す人が多くなり、増えすぎることが懸念されるといえるでしょう。
フリーランスエンジニアの増加を示すデータが存在しているということは、多くの人がそこにメリットを見出しているという裏付けでもあります。下記にメリットの代表的なものをあげています。
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フリーランスエンジニアはクライアントとの間に所属企業が存在しないため、中間でのコストが不要となります。そのため、同じエンジニアに対し同じクライアントが同条件で仕事を依頼した場合には、会社員エンジニアに比べてフリーランスエンジニアは多くの収入を得ることが可能となります。
安定して仕事が取れれば収入向上につなげることが可能です。
厚生労働省の職業情報提供サイト(日本版O-NET)によると、会社員のソフトウェア開発技術者の平均年収は550.2万円です(出典:令和4年賃金構造基本統計調査)。
一方のフリーランスエンジニアですが、案件検索サイトSEESに集まった案件からポジション・職種別の単価を抽出し、単価の中間値をとって12か月分の12倍を行うと、年収は下記のように想定されます。
ここから経費を払う必要があるため単純には比較できませんが、会社員エンジニアとして働く場合よりも収入が上回ることがあるのは間違いないでしょう。
参考:SEES「ITフリーランスエンジニアの案件獲得法を紹介!求人サイトの利用が有効」
エンジニアがフリーランスという働き方を選択すると、さまざまなメリットが得られることがわかりました。
しかしその反面、フリーランスになることで生じるデメリットもいくつか存在します。フリーランスになったことで大きな壁に直面し、「フリーランスエンジニアはやめとけ」「きつい」といった声を挙げている人も一定数います。
フリーランスになってからデメリットに気づき、後悔することを避けるために、フリーランスエンジニアになる欠点をあらかじめ押さえておきましょう。
フリーランスは、会社員のように毎月決まった収入を得られないため、収入面が不安定になりやすいことが欠点として挙げられます。
たとえば、体調不良で仕事ができなかったり、案件を受注できなかったりすると、収入が0になるリスクもあるのです。
体調管理を徹底し、営業力やスキルを身につけて、案件が途切れないように工夫することもできますが、クライアント側の問題で突然プロジェクトが終了するというケースもあります。
どんなに優れたスキルや技術を持ち得ていても、収入が常に安定するという保証はないので、安定志向の方には向いていないかもしれません。
自由に働けるという利点を持つフリーランスですが、その反面セルフコントロールが非常に難しいといった欠点もあります。
収入アップを目指して、仕事を多く引き受けてしまい、納期前に徹夜続きになるケースもよくあります。反対に、なかなか仕事に取り掛かることができず、メリハリのない日々を過ごしてしまう人もいるでしょう。
自分で仕事の量やスケジュール管理をしっかり行い、規則正しい生活を送れるように心がけることが大切です。
フリーランスは、業務の遂行に加え、営業資料の作成やクライアントとの打ち合わせ、確定申告などすべて自分で行わなければなりません。経費として計上できるものを把握するなど、税金関係の知識も必要です。
「仕事に集中したい」「営業が苦手」「お金の管理ができない」という人にとって、フリーランスという働き方は苦痛に感じるかもしれません。
ただし、ここ数年でフリーランス向けのサービスが充実してきているため、会計ソフトや案件紹介サイトなど無料で活用できるものも増えています。
営業代行や経理の代行サービスなどもあるので、自分が苦手とする分野をサポートしてもらいながら、フリーランスとして安定した暮らしを実現させましょう。
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フリーランスエンジニアと会社員エンジニアの間には確かに違いが存在しています。しかしながら、それは単純に「メリット・デメリット」ではなく、「企業に所属していない・している」ことそれぞれの裏返しにあたるものです。人によりメリットに感じることもあれば、デメリットと感じることもあり得ます。
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フリーランスエンジニアのバックには会社が存在していません。これは会社によるコントロールを受ける必要がない反面、仕事と給料を常に保証してもらえないことを意味しています。
フリーランスの場合は、仕事がない場合には収入が途絶えることに直結しています。フリーランスエンジニアが継続して仕事を確保するには、自分のスキルによって契約を途切れさせないようにする必要があります。
また、仕事を受注する際にポイントとなるのが信頼感です。もしエンジニアに健康上や技術上の問題が発生して仕事が遂行できない場合にも、クライアントからすればエンジニアが会社に所属していれば契約に沿った責任を企業に求めることができます。
フリーランスエンジニアはその分スキルを示すことで、信頼を得るしかありません。
フリーランスエンジニアはスキル向上のための学習を組織に強要されることはありません。これは、自分から学習しなければスキルの向上が望めないということでもあります。スキルが不足した場合には仕事が無くなることと繋がっており、その選択も自分で責任を持って行う必要があります。
フリーランスエンジニアはエンジニアとしての責務を果たしたうえで、その他の仕事もしなければなりません。会社に所属していれば、別の担当者が行ってくれている営業活動、受注などの手続き、経理、各種保険の支払い、税金の申告などもフリーランスは自分で行います。まさに個人で事業の全てをまかなうのです。
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年収(年商) | 回答者の割合 |
500万円以上800万円未満 | 約29.1% |
300万円以上500万円未満 | 約28.0% |
200万円以上300万円未満 | 約13.9% |
800万円以上1,000万円未満 | 約12.6% |
これらのデータをもとにフリーランスエンジニアの平均年商(平均年収)を算出すると、約576万円であることが分かります。
対応エリア | 関東一都三県の案件が中心 ※リモート案件は全国対応 |
案件数(※公開求人のみ) | 7,283件 |
支払いサイト(期間) | 30日 |
運営会社 | 株式会社Miraie |
対応エリア | 東京 / 埼玉 /神奈川 / 千葉 / 茨城/大阪 / 兵庫/福岡 ※リモート案件は全国対応 |
案件数(※公開求人のみ) | 約3,000件 |
支払いサイト(期間) | 35日 |
運営会社 | 株式会社Hajimari |
対応エリア | 東京 / 埼玉 /神奈川 / 千葉/大阪 / 京都 / 兵庫 / 奈良 / 滋賀 / 和歌山 / 三重 ※リモート案件は全国対応 |
案件数(※公開求人のみ) | 9,660件 |
支払いサイト(期間) | 20日 |
運営会社 | 株式会社Branding Engineer |
最も収入が得られる仕事の獲得経路 | 回答者の割合 |
人脈 | 33.6% |
過去・現在の取引先 | 33.5% |
エージェントサービスの利用 | 12.4% |
自分自身の広告宣伝活動 | 9.2% |
クラウドソーシング | 4.6% |
求人広告 | 4.5% |
シェアリングエコノミーサービス | 0.7% |
その他 | 1.5% |
エンジニア向けの案件紹介サイト・エージェントを選ぶ際には、「案件継続率」を確認しましょう。案件継続率とは、1回きりではなく、何度も繰り返し依頼される仕事の割合のことを意味します。
フリーランスは、仕事が途切れると、収入が大幅に減ってしまうので、安定した収入を得るためには、案件の継続率が非常に重要です。しかし、エージェントによっては、案件の紹介や参画したプロジェクトが一回限りで終了してしまうケースもあります。
もちろん、継続率を高めるためには、「自身のスキルレベルが企業が求めるものと合致している」ことが大前提ですが、比較的案件継続率が高いエージェントを選択すれば、案件が途切れないようにサポートしてもらえるのでおすすめです。
SEESでは、案件参画中も専任の担当者がフォローに付き、ご希望に沿って契約更新・交渉や次回案件のご提案をいたします。なお、『SEES』の案件継続率は、91%※となっているので、安心して目の前の業務に集中することができるでしょう。※2024年4月時点
「フリーランスエンジニアになるには、何をしたらいい?」「手続きの手順は?」と悩む人も多いでしょう。ここでは、未経験からフリーランスエンジニアになるまでの流れを5つのステップで解説します。
エンジニアが企業の案件をこなすためには、高度な技術力やスキルが必要になります。また、案件を獲得するためには、自分の実績を証明するスキルシートやポートフォリオなどの提出が求められるでしょう。
それらに記載する実績が乏しければ、案件をなかなか獲得できず収入がゼロになる可能性もあります。
そのため、フリーランスエンジニアとして、理想の働き方や目標の収入額を得るために目安として、1年ほど副業などで経験を積み重ねた方が良いでしょう。オンラインスクールなどでスキルを習得するのも1つの手です。
エンジニアとしての実務経験を身につけることができたら、税務署に開業届を提出しましょう。開業届とは、個人事業を開始したことを税務署に申告するための書類のことです。
開業届を提出することで、確定申告で青色申告ができたり、屋号で銀行口座を作れたりといったメリットがあります。事業で使用したパソコンや、家賃の一部などを経費として計上できるようになるので、節税対策に繋がります。
また、「屋号(事業を行う上で使用する名称)」を付けられるため、屋号付きの銀行口座を開設でき、取引先への信頼感も高めることも可能です。
出典:国税庁「A1-5 個人事業の開業届出・廃業届出等手続」
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会社員からフリーランスになる場合には、国民健康保険と、国民年金に加入する必要があります。会社の健康保険から国民健康保険に、厚生年金から国民年金への切り替え手続きを行いましょう。
国民健康保険に加入するには、住んでいる市区町村役場の窓口に「国民健康保険被保険者資格取得届」を提出し、手続きを行います。
国民年金の手続きは、国民健康保険と同様に住所地の市区役所・町村役場あるいは、年金事務所で行います。マイナポータルから電子申請することもできます。
いずれも退職日の翌日から14日以内が提出期限となっているため、退職後すぐに対応しましょう。
フリーランスエンジニアは、スキルシートを作成してどのような実績があるのかを示さなければ仕事を獲得できません。
スキルシートとは、名前のとおりエンジニアとしてのスキルや実績をまとめた資料のことです。扱える言語やこれまでに携わってきたプロジェクトなどを記載します。
スキルシートの完成度が高くなるほど、より自分の実力に見合った案件を獲得しやすくなるでしょう。なお、スキルシートに加えてコードやデザインなどを掲載できるポートフォリオを作成しておくと、発注者があなたに依頼した場合のイメージを膨らませやすくなるのでおすすめです。
スキルシートやポートフォリオが完成したら、希望条件に合わせて案件を探します。興味のある案件や参画したいプロジェクトがあれば、積極的に応募して自分のスキルや実績をアピールしましょう。
フリーランスエンジニアにおすすめの案件の探し方については、本記事の『フリーランスエンジニア必見!案件の探し方』に詳しくまとめているのであわせてご確認ください。
経費や単価感は、エンジニアがフリーランスとして活動するうえで、気になるポイントだといえるでしょう。
とくに、単価についてはポートフォリオに明記してクライアント企業に提示しなければならないので早めに決めておく必要があります。
ここでは、フリーランスエンジニアに向けて、案件単価の相場と、経費率について解説します。
エンジニア向け案件紹介サイトのSEESでは、様々な職種やスキルの案件を多く取り揃えています。そのため、単価も40万円台〜100万円台と幅広くなります。
単価は、扱えるプログラム言語や、スキル、プロジェクト規模によっても変わってきます。扱える言語が多く、実績が豊富であれば1件あたり100万円を超える案件も受注できるでしょう。
少しずつ単価の高い案件に挑戦していくことで、自身のスキルや経験に見合う報酬額の案件を受注できるようになるでしょう。
収入(売上)に占める経費の割合を示す経費率。経費率の目安は、業界によって変わってきますが、一般的に50%といわれています。
「(経費÷収入)×100」という計算式で経費率を求められるので、経費計上する際の目安にしてみてください。
フリーランスエンジニアが案件を探す際には、下記の方法があります。
知人の紹介やSNSなどで受注した場合は、自分で企業との業務委託契約の締結や、請求・入金管理が必要になります。フリーランス初心者の場合は、比較的案件単価が低く設定されていますが、クラウドソーシングを利用した方が良いでしょう。
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確かにフリーランスエンジニアとして働いていると、つらい状況が待ち受けている可能性もなくはありません。例えば、下記のパターンはその例といえるものです。
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フリーランスとして働いている場合、体調やメンタルヘルスなどを崩して働けなくなった場合の保証がありません(自分で用意しなければなりません)。失業保険もなく、貯蓄が無ければ立ち直るのが非常に難しくなってしまいます。
また、契約した仕事に対して責任を自分で負うため、強いストレスを受けることも想定されます。人によっては、一人で活動することがストレスとなる場合もあります。これらのストレスが、メンタルヘルスに大きく関与しています。
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フリーランスエンジニア向けの案件では、場合によって年齢制限があることもあります。体力勝負となる仕事や、長期的な戦力と考えるような場合は、発注する側の立場からすれば年齢制限をかけるメリットがあることも理解できるでしょう。
また、年齢ではなくスキルセットが問題となって案件にアサインできなくなることもあります。技術には流行り廃りが存在し、持っているスキルが時流から外れたものとなると、求められている案件とマッチしなくなってしまいます。
年齢やスキルセットといった条件が案件の募集条件からずれ始めると、アサインから遠ざかってしまうという状況につながります。
※ただし、反対に経験を持つエンジニアが求められることもあります。一概に不利という話ではありません。
フリーランスエンジニアという形態がメジャーになったのは比較的最近です。短期的にはフリーランスエンジニアには需要が存在していますが、今後も長期的なスパンで見た場合には、景気動向に左右されて案件数が上下することも想定されます。
フリーランスエンジニアの末路のパターンで触れた中に、フリーランスエンジニアには活躍できる年齢に限界があり、加齢が足かせとなって仕事が無くなるというものがありました。また、フリーランスエンジニアが増えすぎて飽和状態で仕事がないという言説も、ネガティブな意見も中には見られます。
これらの説の妥当性について、実態をもとに考察しています。
古くからIT業界には「ITエンジニアの定年は35歳である」という都市伝説が伝わっています。特に根拠となるデータは存在してはいないものの、もっともらしさを感じるところもあります。また、ITエンジニアの代わりにプログラマやシステムエンジニアという職種が入る場合もあります。
この説の根拠の一つとなっているのが、かつてITエンジニアは人海戦術で酷使されることが多く、体力勝負となるシーンがIT業界で多々見られたことでしょう。残業が続いて体力的に苦しくなる年齢として、35歳が一つの目安とされたのだと思われます。
しかしながら、近年ではIT業界でも働き方の見直しが進み、残業時間に対する規制なども強まるなど、就業環境には変化が訪れています。現実的に40代以上のエンジニアが多数活躍していることが、この説の反証ともいえるでしょう。
「企業はエンジニアを採用する際にはできるだけ若い人材を優先する」という説もありますが、こちらについては一部はその通りだと考えられます。正社員としてエンジニアを採用する場合、エンジニアの育成には教育コストがかかり蓄積した知識やスキルの還元のためにできるだけ長い期間働ける若い人材が適する、という理屈はその通りだと思います。
しかし、エンジニアを募集する全ての場合において若い方が良い、という事ではありません。システム開発プロジェクトへの従事経験を買って、ベテランが求められる場合もあり得るからです。案件ごとの人員募集で一定期間での契約が前提とされる場合などではその傾向は顕著になります。マネジメントやPMOといった立場ならば、経験が重要視されるためなおさら当てはまるでしょう。
フリーランスエンジニアとしても、上記の条件に当てはまるように年齢に伴ってスキルを身に着けていれば、年齢は問題となりません。
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IT技術の進歩には目覚ましいものがあります。1995年頃に登場したインターネットは、もはや社会基盤の一つに組み入れられ、2000年代に登場したスマートフォンは2019年時点で個人の所有率が60%を超えているというデータもあります。
ITエンジニアのスキル・知識には普遍的なものもありますが、多くは技術の流行によって人気が移り変わり、所有するスキルが形遅れとなることもしばしばあります。ただし、スキルが古くなっていくことそのものは事実だとしても、問題はそこではありません。
時が流れスキルや知識が古くなる。これは若いエンジニアでも、年を取っていても同じです。そのときに必要となる新たなスキル習得に動けるかどうかが問題となります。
一般的に人は年を取ると新たなことを取り入れずらくなるといわれています。変化を好まず、現状維持を続けようとする守りの姿勢に入ってしまうと、新たなスキルは身につかず、結果、加齢とともにエンジニアとしての価値が下がってしまう事態を招きかねません。
加齢が進んでも、新たな技術への興味を失わず、スキル習得できる能力がフリーランスエンジニアには求められるのです。
フリーランスエンジニアが増加しているのは間違いのない事実です。それでは、増えすぎて飽和している状況になっているのでしょうか。
フリーランスエンジニアに限った話ではありませんが、日本のITエンジニアの需給状況においては反証となるデータが存在しています。
2019年の経済産業省による調査では「日本のIT人材の需給においては、不足が発生しており、将来的にはさらなる不足も発生しえる」という結果が出ています。さらに、2030年には最大で78.7万人のIT人材の不足が発生するとも予測されています。
日本は人口減による労働人口の減少が続いていおり、人口分布からこの傾向は簡単には変わらないといえるでしょう。これに加えて、企業は業務へのITの導入とDXの推進に向けてIT人材を必要としています。会社員、フリーランスといった形態を問わず、エンジニア人材への強い需要を示しているデータです。
つまり、スキルのあるフリーランスエンジニアは増えすぎどころか不足しているのが現状なのです。
参考1:【ランサーズ】フリーランス実態調査2021
参考2:みずほ情報総研株式会社(経済産業省委託事業)「- IT 人材需給に関する調査 -調査報告書」
フリーランスエンジニアの末路が、先に挙げたように必ずなるとは限りません。下記のポイントを抑えることで継続して活躍することが可能です。
一つはエンジニアの軸であるスキルを習得、向上させ続ける事です。プログラミング言語などの直接的な技術スキルから、プロジェクトマネジメントやシステム開発技法など幅広くスキル・知識を身に着け、磨くことがフリーランスエンジニアとしての需要を保つことに繋がります。
新たな技術に偏見を持たず、自分のスキルを向上させるために学習に取り込み続けるマインドが重要です。いくつになってもチャレンジをいとわず、成長を続けることに年齢制限はありません。
人と人とのつながり、関係であるコネクションもフリーランスエンジニアにとっては重要な要素です。フリーランスエンジニアは独立した事業者であり、基本的には自分の裁量で立ちはだかる問題を解決します。
しかし、いざ困ったことが起きた時には相談できる同業者や協力を求められる企業、仕事を紹介してくれる組織などの繋がりを持っておくことで、自分に対するセーフティネットとすることができます。
仕事を通してできた人や企業との接点を大切にして、つながりを広げていくことがいつか役にたちます。仕事において不義理を行わず誠実に勤めることがコネクション作りには何より重要です。
フリーランスエンジニアの負担となる業務として営業活動があります。この負担を軽減するための仕組みとして、案件検索サイトやエージェントを利用するのも一つの手段です。案件検索サイトやエージェントを活用することによって、フリーランスエンジニアは営業にかけるコストを圧縮することが可能です。
また、案件検索サイトやエージェントはビジネスのパートナーとしても有用です。自分に適した仕事、スキルを伸ばせる仕事といった観点でも仕事を探しやすくなり、キャリアを築くためにも重要です。
そしてなによりフリーランスにとって仕事の無い空白期間を避ける方策としても活用しましょう。
空白期間は無収入となります。十分な貯蓄があり、休養として取るのならよいのですが、望まない空白期間ができてしまうことは生計にも影響が出てしまう問題です。エージェントを活用して空白の期間が生まれないように調整するとよいでしょう。
フリーランスエンジニアに関するよくある質問にQ&A形式で回答します。気になる項目があればぜひチェックして不安や疑問を解消しましょう。
フリーランスエンジニアの仕事は、幅が広く担当する業務や求められるスキルによって内容が大きく異なります。
おもな仕事内容としては、クライアントの要望に沿ったシステムの設計や開発などが挙げられます。
フリーランスのシステムエンジニア(SE)の平均年収は、700〜1,000万円程度が相場です。
求められるスキルや案件の難易度、プロジェクト規模によって変わってきますが、一般的に案件紹介サイトやエージェントを利用することで、より高単価な案件を受注できます。
働き方が多様化することで、フリーランスエンジニアの数は増加傾向にありますが、決して増えすぎではありません。まだまだ十分に需要はあります。
IT技術については日進月歩の速度で進化しており、優秀なエンジニアは不足しているのが現状です。つまり、フリーランスエンジニアとして活躍するには人脈を広げ、新しい技術を習得してスキルアップを図ることが大切です。
また、フリーランスはスキル向上だけでなく、会社組織が行う全ての仕事に対処しなければならないことから、自己管理の徹底も重要であることを心得ておきましょう。
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40代~60代向けミドル・シニアフリーランスエンジニアの案件サイト『SEES』
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SEESとは-Senior Engineer Entrustment Service-の略称で、40代~60代エンジニア向けの案件紹介サービス。
エンジニア業界は、40代以上の転職はなかなか厳しい市場だと言われています。
転職ではなくフリーランスとして案件を獲得することを視野にいれてみてもいいかもしれません。
SEESの場合、掲載している案件は主に年齢不問ですので、年齢制限に関係なく、純粋にスキルや希望条件での案件を探すことが可能です。
会社員よりも個人事業主としてプロジェクトを請け負う形であれば、働き方としても選べる立場にありますよね。
給与の支払いサイトは30日で統一されています。
また、取引社数が5,000社以上と多く、新しい案件が集まりやすくなっています。
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2007年設立のシステム開発会社。首都圏を中心にWeb・IT関連事業、コンサルティングサービス、人材派遣サービスなどを展開。 SES事業や受託開発などを中心にノウハウを蓄積しながら、関連事業へとビジネスの裾野を広げています。
監修者インフォメーション