40代からのフリーランスエンジニア向け・案件検索サイト【SEES】
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フリーランスと会社員、同じインフラエンジニアでも仕事に違いはあるのでしょうか。本記事ではフリーランスのインフラエンジニアになるメリットやデメリット、必要となるスキル、案件の特徴などについて紹介・解説します。フリーランスになることを検討する方は、参考にしてみてください。
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目次
「フリーランスのインフラエンジニアになることはできる？」
「フリーランスのインフラエンジニアになるメリットって？」
「フリーランスのインフラエンジニアの案件にはどんな特徴があるの？」
インフラエンジニアとして活躍中の方の中には、フリーランスのインフラエンジニアについてさまざまな疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。
本記事ではフリーランスのインフラエンジニアを必要とする企業やフリーランスのインフラエンジニアの仕事内容などについて解説しています。この記事を読むことで、フリーランスのインフラエンジニアを目指す参考になります。
フリーランスのインフラエンジニアについてくわしく知りたい方は、ぜひこの記事をチェックしてみてはいかがでしょうか。
ITエンジニアの職種の中にはフリーランスとして働ける職種も多いです。しかし、インフラエンジニアの場合、企業のデータセンターなどで作業を行うことも多く、フリーランスという就業形態が適しているのか疑問に思う方もいるでしょう。
しかし、近年ではインフラエンジニアもリモートでの業務が可能な企業が増えています。また、そうでなくともフリーランスのインフラエンジニアを求める企業も存在しており、活躍の場は広がっているといえます。
フリーランスのインフラエンジニアを必要とする企業
従来、インフラエンジニアは物理的なハードウェアの存在からリモートワークは難しい職種でした。しかし、クラウドサービスの台頭により急速にリモートワークがしやすい環境が整いつつあります。
また、ITエンジニアの需要の高まりと人材不足は続いており、フリーランスのインフラエンジニアを求めている企業も多いです。
以下では、フリーランスのインフラエンジニアが必要とされる企業について、共通する傾向を紹介します。
ITインフラのクラウドへの移行が進んでいる企業では、スキルをもったインフラエンジニアに対する需要が存在します。クラウドへのインフラ基盤移行によりリモートでの作業環境も充実しており、フリーランスのインフラエンジニアを受け入れやすい体制も整っていることが期待できます。
自社でWebサービスを開発運用しているような企業は、クライアントからソフトウェア開発を請け負っている企業に比べると、インフラエンジニアを自社側で確保するケースが多いです。ただし、インフラエンジニアだけで多くの人員を抱えることは難しく、人数が必要となるタイミングでフリーランスのインフラエンジニアを必要とするケースがあります。
また、ユーザー数の多いサービスを運用している企業の場合、SRE（Site Reliability Engineering）と呼ばれるインフラエンジニアが担うサーバーやネットワークなどの領域をカバーできるエンジニアが不足している場合も多いです。
そのため、このような自社開発のWebサービス運用企業は、SREエンジニアとして活躍できるスキルの高いインフラエンジニアを求めています。
フリーランスのインフラエンジニアの案件には、Webサービスを開発しているベンチャー企業やスタートアップ企業の求人が多く存在します。
このような企業は基本的に少数精鋭でシステム開発を行っており、開発もクラウドサービスを活用している傾向があります。多くの人員は抱え続けることができず、スキルのあるフリーランスのインフラエンジニアをスポットで必要とするケースが発生しやすいといえます。
Web業界のベンチャーの場合には、クラウドサービスを利用したリモートワークが可能な環境が多く、フリーランスのインフラエンジニアも活躍しやすい職場となります。
近年ではインフラのクラウドサービスへの移行が進んでおり、自社のオンプレミスの情報システムをクラウドに移行したいと考えている企業も多いです。
このようなクラウドへのシステムの移行には、クラウド上に情報システムを構築して運用できるインフラエンジニアが必要になります。
正社員として人材を集めるには時間がかかることや、その後の雇用継続などを考慮してフリーランスのインフラエンジニアを活用するケースも少なくありません。
インフラエンジニアの仕事は、保守や運用を担当する場合と新規構築などを担当する場合とでは大きく異なります。ここではインフラエンジニアが行う仕事内容について、それぞれ紹介していきます。
保守や運用を担当するインフラエンジニアの仕事は、稼働しているインフラが正常に動いているかどうかを監視し、障害が発生した場合には正常な状態に戻すように対応することです。
また、構築のフェーズでは作成した設計書をもとに、サーバーやネットワークなどのインフラを構築していきます。
新規構築する場合のインフラエンジニアの仕事は、ITインフラの設計や構築を行うことです。設計のフェーズではクライアントがどのようなシステムを求めているのかヒアリングを行い、希望を満たすITインフラの設計を行います。
また、構築のフェーズでは作成した設計書をもとに、プログラミングなどを行って実際にシステムを構築していきます。
インフラエンジニアには、ネットワークやサーバーなどのITインフラの知識やセキュリティに関する知識などが求められます。また、近年ではクラウドサービスを使ってシステム構築を行うケースが多いため、クラウドに関する知識も必須となりつつあります。
ネットワークエンジニアやサーバーエンジニアなどの専門領域を持ったインフラエンジニアでも、他の領域についての知識を持つことも重要です。
その他にも、ヒューマンスキルの面ではコミュニケーションスキルや営業力なども必要とされます。
フリーランスのインフラエンジニアに興味がある方の中には、具体的にどのようなメリットがあるのか知りたいという方もいるのではないでしょうか。
フリーランスのインフラエンジニアという働き方にはメリットもデメリットもあるため、実際に独立してから困ることのないように、メリットとデメリット両方を知っておくことが大切です。
ここでは、フリーランスのインフラエンジニアになるメリットを紹介していきます。
フリーランスのインフラエンジニアとして独立すれば、会社員時代よりも収入を増やせる可能性があります。企業に勤めている場合は毎月決まった月給が支給されますが、フリーランスの場合は契約している案件の規模や必要とされるスキルなどによって単価が異なります。
そのため、スキルによっては高単価な案件を受注することもでき、スキルを高めるほど年収も上がりやすいです。
フリーランスのインフラエンジニアは自分で案件を獲得する必要があります。言い換えれば、自分のスキルに合わせて好きな仕事を選べるという意味でもあります。
高いスキルを持っていたとしても、企業に勤めているとなかなかスキルを発揮できないということもあるでしょう。しかしフリーランスであれば、自分がスキルを活かして活躍できる案件を探して働くことや自分が磨きたいスキルに特化した案件などを選んでキャリアアップを目指すことも可能です。
フリーランスは力量にあわせて仕事を選べることにより、ワークライフバランスを整えやすいというメリットもあります。
例えば、勤務形態も選ぶことができます。案件によってはフルリモートの場合もあり、通勤によるストレスや時間の浪費を避けることもできるでしょう。また仕事の場も自宅や顧客先に縛られずに選べる案件もあります。週当たりの就業日数についても、案件によっては3日、4日などの場合もあります。
自分自身が生活の中で重要視しているポイントを実現したワークライフバランスを目指しやすい働き方です。
インフラエンジニアの場合、前提となるインフラは構築後も残るため、一度仕事をしたクライアントとの間には継続的な付き合いが生まれやすいという特徴があります。
フリーランスにとって、仕事が途切れてしまうことは収入が途切れてしまうことと同義です。付き合いが長く、信頼関係を構築して長期に付き合いができる相手を得やすいことは、フリーランスのインフラエンジニアの大きなメリットです。そのまま、案件を継続的に得られることに繋がるためです。
ここまで紹介したように、フリーランスのインフラエンジニアには多くのメリットがあります。しかし一方で、フリーランスならではのデメリットも存在します。
フリーランスのインフラエンジニアになるデメリットには下記があげられます。
1：金銭管理が必要となる
フリーランスのインフラエンジニアは自分で金銭管理を行う必要があります。
案件を受注しても報酬が入金されるのが数カ月後になることや、住民税納税を確定申告のタイミングでまとめて行うことなどが具体的な機会です。金銭管理ができていなければお金に困ってしまう事態となります。
また、会社員と違い、仕事で必要になった経費は自分で管理して確定申告の際に計上する必要があります。
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フリーランスのインフラエンジニアはスケジュール管理も自分で行う必要があります。会社員であれば仕事のスケジュールは上司などが管理してくれることもありますが、フリーランスは自分ですべて把握しておく必要があります。
時には複数の案件を同時に進行することもあるため、体調管理も含めて徹底して管理しなければなりません。
フリーランスのインフラエンジニアは収入アップが期待できる一方で、収入が安定しにくいというデメリットもあります。たとえば怪我や病気などで働けなくなった場合、収入はゼロになってしまいます。
また、スキルや経験不足な場合は案件をコンスタントに取れない可能性もあるため、収入が不安定になりがちです。
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フリーランスのインフラエンジニアとして独立したとしても、簡単に高単価の案件を獲得できるとは限りません。高単価案件を獲得するには、専門性の高いスキルや豊富な経験、資格などが必要になります。
ここではフリーランスが高単価案件を獲得する方法について解説します。
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近年はクラウドサービスを利用してシステムを構築することが主流となっており、オンプレミスでのシステム構築の新規案件はあまり多くありません。そのため、クラウドに関する知識やスキルを身につけておきましょう。
AWSやGCP、Azureなどのクラウドサービスを扱うスキルがあれば、高単価案件も受注しやすくなります。
上記はSEESで募集しているフリーランスインフラエンジニアの案件ですが、同じ保守の案件でもAWSなどのクラウドサービスのスキルがあれば、高単価になる傾向にあるでしょう。
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仮想化とは、CPUやネットワークといった物理的なリソースを抽象化し、ソフトウェアによって各種ハードウェアの機能を再現する技術です。仮想化にはサーバーの仮想化やネットワークの仮想化、デスクトップの仮想化などさまざまなものがあります。
仮想化技術はクラウドサービスと相性がよく、今後もインフラ構築におけるベーシックな技術として利用され続けるでしょう。インフラエンジニアとして仮想化の知識や仮想化を考慮した設計を行うスキルは必須となりつつあり、高単価案件の受注には前提となります。
エンジニア未経験や経験の浅いフリーランスエンジニアはどうしても単価が安くなります。そのため、まずは企業にエンジニアとして就職し、実務経験を積み重ねてからフリーランスとなることがおすすめです。
最低でも3年程度の実務経験を積めば、フリーランスエンジニアとしても安定した収入を得られるようになります。実務経験がないと案件の要件を満たせないことも多いため、実務経験を積むことは必須です。
インフラエンジニアの仕事でも、業務の対象を多くして成果を出すことが評価に繋がります。しかし、エンジニア一人でこなせる作業には限界があります。そこで、より責任範囲を広げるための方法が、複数のインフラエンジニアの管理（マネジメント）をすることです。より大きな成果をあげられるため、評価を高めることに繋がります。
マネジメントスキルを持ち大きな成果を出せるインフラエンジニアとなることで、高単価な案件を選びやすくなります。マネジメントスキルを身に付けるため、業務において各種の管理に携わる機会を増やすことが重要です。
フリーランス向けのエージェントであれば、スキルや希望にマッチした案件を紹介してもらえます。エージェントの中には高単価案件を多く取り扱っているようなエージェントもあるため、自力で案件を獲得するよりも高単価案件を受注しやすいでしょう。
フリーランスとなる際の支援もエージェントに期待することが可能です。
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・フリーランスにおすすめのエージェント31選を解説！
高単価案件を取得するには資格取得するのも有効です。資格を取得することで効果的に専門的な知識を習得できるのはもちろん、資格を保有していることをクライアントにアピールすることもできます。
そのため、資格を持っていない場合よりも高単価案件を獲得できる可能性が高まるでしょう。ここではおすすめの資格を紹介します。
AWS認定資格はAWSを利用するための知識やスキルを証明できる資格です。AWSが認定しているベンダー資格となっているため、取得することでAWSなどのクラウドサービスを利用する案件の獲得に繋がります。
なお、AWS認定資格は「FOUNDATIONAL」「ASSOCIATE」「PROFESSIONAL」「SPECIALTY」という4つのレベルに分かれており、さらに「アーキテクト」や「運用」、「デベロッパー」といった役割ごとに細分化された13種類の資格が設定されています。（2024年2月17日時点）
出典：AWS 認定 – AWS クラウドコンピューティング認定プログラム｜AWS
参照：https://aws.amazon.com/jp/certification/
基本情報技術者試験は情報処理技術者に必要な基本的知識を証明できる資格です。独立行政法人情報処理推進機構（IPA）によって試験運営され、経済産業省によって認定される国家資格試験「情報処理技術者試験」の区分の一つです。
試験範囲はコンピューターシステムやシステム開発と運用、ネットワーク技術、データベース、セキュリティなど多岐にわたるため、試験を通してインフラエンジニアに必要なIT知識を習得できます。インフラエンジニアに限らず、国内のITエンジニアに人気のある資格です。
出典：基本情報技術者試験(FE)｜IPA
参照：https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/fe.html
Linux技術者認定（LinuC）はLinux技術者としてのスキルを証明できる資格です。各種のサーバーOSとしてLinuxが利用されることも多く、インフラエンジニアにとっては関連深い資格となります。LPI-JAPANが認定している資格試験で、レベル1、レベル2、レベル3、システムアーキテクトにわかれています。
レベル1はLinuxサーバーの構築や運用、レベル2はシステムやネットワークの設計・構築、レベル3は各分野の専門家レベルの知識を持っていることを認定します。システムアーキテクトは名前の通りアーキテクトのポジション向けの認定資格です。
出典：IT資格といえば LinuC（リナック） | Linux技術者認定試験LinuC | LPI-Japan
企業に所属して業務を行うインフラエンジニアの仕事は想像できても、フリーランスのインフラエンジニアの案件が具体的にどのようなものなのかイメージしにくいという方もいるでしょう。本項では、フリーランスのインフラエンジニアの案件の特徴について解説していきます。
フリーランスの案件には、顧客先に常駐する常駐案件、リモートで自宅から仕事をおこなうリモート案件などが存在します。
インフラエンジニアは客先のサーバーやネットワークといった機器を扱うため、フリーランスのインフラエンジニアの案件は客先に常駐する常駐案件が多いです。クラウド上にインフラを構築している顧客でもセキュリティの確保のため、顧客先での常駐を求められる場合もあります。
さまざまなエンジニア職の案件でリモートワークが増えてきていますが、インフラエンジニアの案件に関しては、現状ではまだ常駐案件が主流だと言えるでしょう。
フリーランスのインフラエンジニアの案件は常駐案件が主流ではありますが、在宅案件も存在しています。
近年のリモートワークの普及に伴い、前述のようにフルリモートに対応した企業も存在するため、そのような企業の案件であればインフラエンジニアであってもリモートで対応できます。
特にWeb業界のベンチャー企業などは在宅勤務を取り入れているケースが多いです。
インフラエンジニアの仕事は、企画や要件定義、設計・開発、運用・保守といった工程ごとに担当者が分かれている場合が多いです。それぞれの工程ごとの内容について紹介します。
フリーランスのインフラエンジニアの案件の中には保守や運用のみという案件も存在します。保守運用のみの案件であればITインフラの設計や構築ほど高いスキルは要求されないため、経験の浅いインフラエンジニアでも対応できます。
フリーランスのインフラエンジニアとして実績を積みたい場合は、まずは保守運用の案件の獲得から目指すと良いでしょう。
上記はSEESで募集している運用保守の案件ですが、応募条件の1年以上の経験についてもより浅くても応募できる案件もあります。
インフラの設計・構築に携わる案件も多くあります。ネットワーク、サーバー、データベースなどのミドルウェア環境、クラウドサービスを用いたインフラ構築など、対象の領域を確認して挑みましょう。該当領域の業務経験および基本的な知識、スキルが求められる場合が多いです。
設計・構築よりもさらに上流工程にあたる企画や要件定義工程を担当するフリーランスのインフラエンジニアの求人もあります。これらの案件では、上流工程での業務経験やマネジメントスキルが必要となる場合も多いです。業務の難易度は高く、その分、高単価な案件が存在するため、ぜひとも目指したいところです。
フリーランスのインフラエンジニアの求人において、必要とされるスキルは案件ごとに異なります。特に高単価案件で求められやすいスキル・経験には下記があげられます。
フリーランスのインフラエンジニアの案件の中には、AWSなどのクラウドサービスの経験を求めるものも多いです。クラウドサービス上でシステム構築を行うには、クラウドサービスの利用経験、知識、活用スキルが必要となります。
フリーランスのインフラエンジニアの案件には、一般的なIT企業で働くインフラエンジニアの業務とは違った注意点があります。特にリモートワークで働く場合には、事業所やデータセンターなどで働く場合とは勝手が違うことがあります。
フリーランスのインフラエンジニアとして働きたい場合は、事前にどのような注意点があるのか把握しておきましょう。
インフラエンジニアに限った話しではありませんが、フリーランスのエンジニアは自分で業務上のタスク管理をすることが求められます。作業の進捗ややらなくてはいけないこと、その締め切りなどは自身でタスク管理することが重要です。
タスク管理ができていないと、どの仕事をいつまでに完了しなければならないのか、あとどのくらい仕事があるのかなどが把握できない状態になってしまうでしょう。
タスク管理ツールなどを活用して、自己管理できるスキルを身に付けることが対策となります。
「DevOps」とは、開発担当者と運用担当者が連携し、協力し合うことでビジネスの価値を高め、ユーザーにその価値を迅速に届けるという概念です。
インフラエンジニアは運用を担当することが多いため、DevOpsを実現するためにはインフラエンジニアの開発現場とのコミュニケーションも必要になります。
近年のIT業界ではDevOpsへの対応を求められるケースも多いため、インフラエンジニアとしてDevOpsについて理解しておきましょう。
オンプレミスで情報システムを運用している場合、たとえユーザー数の増加などによってリソースが足りなくなっても簡単に増設することはできません。しかしクラウド上でシステムを構築する場合は、容易にリソースを増やすことができます。
このようにクラウドサービスには従来のオンプレミスでのインフラとは違った特性があります。クラウド上へシステム構築をする場合は、設計や構築、管理においてクラウドサービスの特性を考慮し、活かせるように対応することが重要です。
例えば、将来的に増設することを前提として設計を行ったり、管理方法を取り決めたりするようにしましょう。
フリーランスのインフラエンジニアの案件を探す場合、フリーランス向けのエージェントを利用する方も多いです。しかしフリーランス向けのエージェントであれば、どれでも望む案件を保有しているわけではありません。
エージェントにもそれぞれ特徴があるため、案件を探すならリモートワークを含めた多くの案件を扱っているエージェントを利用すると良いでしょう。特にリモートワークなどの条件を重視するのであればエージェントの選定が重要なポイントです。
SEESは年齢不問の40代～60代フリーランスエンジニア向けエージェントです。フリーランスの案件の中には年齢制限があるものも多いですが、SEESは年齢不問の案件を多数取り扱っている点が特徴となっています。
SEESであれば、年齢制限を気にすることなくインフラスキルや言語などで希望の案件を探せるでしょう。そのため、40代以上のインフラエンジニアであればぜひ活用しておきたいエージェントです。
ギークスジョブは充実したサポートが魅力のITフリーランス専門のエージェントです。案件紹介だけでなくキャリア相談やアフターサポートまで無料で受けられます。
また、取引先企業数も多く、リモート案件は80%以上です。高単価案件も多く取り扱っているため、リモートでの高単価なインフラエンジニアの案件を探している方におすすめです。
ITプロパートナーズとは、週2や週3の案件も多く取り扱っているフリーランス向けのエージェントです。リモートワーク可能な案件も多く、フリーランスエンジニアとして働きやすい案件が見つかりやすいでしょう。
有名企業からスタートアップ企業まで幅広い企業の案件を扱っているため、リモートワーク可能で高単価なインフラエンジニアの案件を探したいなら活用するのがおすすめです。
Midworksとは、IT系・Web系のフリーランス案件を提供しているエージェントです。週2から働ける案件など、フリーランスエンジニアが自由に働けるような案件が多いです。
特にWebシステムの開発を行うフリーランスエンジニアから支持されており、フリーランスになったばかりの人に適した初心者向けサービスも充実しています。
インフラエンジニアは、フリーランスとして働くキャリアパスを目指せる職種です。
ぜひ本記事で紹介したフリーランスのインフラエンジニアのメリットやデメリット、案件の特徴などを参考に、フリーランスのインフラエンジニアを目指してみてはいかがでしょうか。
40代～60代向けシニアフリーランスエンジニアの案件サイト『SEES』
40代～60代でエンジニアとして活躍したいと考えている方におすすめなのが、株式会社Miraieが運営する、シニアエンジニア向けの案件サイト『SEES』（https://miraie-group.jp/sees/）です。
SEESとは-Senior Engineer Entrustment Service-の略称で、40代～60代エンジニア向けの案件紹介サービス。
エンジニア業界は、40代以上の転職はなかなか厳しい市場だと言われています。
転職ではなくフリーランスとして案件を獲得することを視野にいれてみてもいいかもしれません。
SEESの場合、掲載している案件は主に年齢不問ですので、年齢制限に関係なく、純粋にスキルや希望条件での案件を探すことが可能です。
会社員よりも個人事業主としてプロジェクトを請け負う形であれば、働き方としても選べる立場にありますよね。
給与の支払いサイトは30日で統一されています。
また、取引社数が5,000社以上と多く、新しい案件が集まりやすくなっています。
さらに、SEESに登録をすると最新・未公開案件を獲得することができます。
独立してフリーランスになっても仕事が途切れる心配はありません！
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株式会社Miraie
2007年設立のシステム開発会社。首都圏を中心にWeb・IT関連事業、コンサルティングサービス、人材派遣サービスなどを展開。 SES事業や受託開発などを中心にノウハウを蓄積しながら、関連事業へとビジネスの裾野を広げています。
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