IT業界を支えるSEの需要は年々増加傾向にあるため、SEへの転職を考えている人も少なくありません。しかし、SEを目指す場合にSEを取り巻く環境や働き方、将来性などに対して多くの疑問や不安もあるでしょう。


本記事では、SEの働き方(業務形態)や平均年収にはじまり、現在のSEの動向、さらに将来性が高い分野などについて紹介します。また、企業から将来性があると判断されるSEの特徴や、SEのキャリアプランについても触れていきます。


この記事を読むと、将来性のあるSEになるために必要な知識を身につけ、自分に合ったキャリアプランを立てることができるでしょう。


SEの将来性やIT業界の動向などについて知りたい人は、ぜひチェックしてみてください。

SEの4つの業務形態

SEの業務形態も多様化が進んでおり、客先常駐型や在宅型、社内SEなどがあります。ただし、業務形態に応じて雇用や勤務先、働き方に違いがあり注意が必要です。


以下ではSEの業務形態について、それぞれの特徴や違いを紹介します。

1:客先常駐するSE

客先常駐SEは、所属する自社のオフィスや事務所で働くのではなく、顧客先に常駐しシステム開発を行うSEのことをいいます。


客先常駐するSEは、所属企業と常駐先企業が交わした契約内容によって、働き方に違いが生じます。IT業界での一般的な契約は請負契約、準委任契約、そして派遣契約です。


請負契約と準委任契約は、指揮命令権を自身が所属する会社(派遣元)が持つため、客先企業の社員が直接指示を出すことはできません。


また、請負契約と準委任契約の違いは、客先の企業に提供するものによります。請負契約では成果物を、準委任契約では労働力を提供し報酬を得ます。

2:在宅のSE

近年のライフワークバランスの重視と新型コロナウイルスの影響により、在宅で仕事を行う働き方(在宅ワーク)が増えています。


在宅ワークはSEにも及んでおり、SEの場合は自宅でシステムの要件定義、基本設計や詳細設計など行います。ただし、顧客からのヒアリングや自社社員との打ち合わせなどが生じるため、完全に在宅で完結させることは難しいでしょう。


また、在宅のSEには企業と雇用契約を結んでいるSEだけでなく、業務委託として案件を受注しているフリーランスのSEも含まれます。

3:社内SE

社内SEは一般的に、自社のシステム構築から運用保守、さらにヘルプデスクとして社内システムの使用方法などの問い合わせ対応や、故障時の対応などを行う職種です。この社内SEは、いわゆるSE(システムエンジニア)とは職種上の定義や任される業務範囲に違いがあります。


社内SEは、基本的に自社システムに関わる業務のみを行いますが、SEはシステム開発・運用を受託する企業に所属し、クライアントのシステム開発や運用、また保守を行います。


ひと口にSEといっても、社内SEとSEとでは業務範囲に大きな違いがあるため、注意が必要でしょう。

4:派遣のSE

派遣SEとは派遣元企業と雇用契約を結び、実際に仕事を行う企業に派遣されるSEのことをいいます。派遣SEの特徴は、実務を行う企業とは直接の雇用契約を結ばない点にあります。


そのため、派遣SEの働き方には他の業務形態を持つSEとは違いがあるため、注意が必要です。派遣SEの働き方としては主に、登録型派遣、常用型派遣、そして紹介予定派遣の3つになります。


1つ目の登録型派遣SEの場合、派遣会社に紹介された企業の業務内容や条件と企業の希望条件が合致した際に、有期雇用契約を結びます。有期雇用になるため、キャリアやライフプランに応じて派遣先企業を決めることができるのが特徴です。


2つ目の常用型派遣の場合は、派遣会社の社員として派遣先企業で働く働き方です。常用型派遣では無期雇用になるため、比較的安定した収入を望むことができるでしょう。


3つ目の紹介予定派遣の場合は、派遣先企業に正社員などとして直接雇用が見込まれており、派遣SEとして一定期間勤務する形態を取ります。

SEの平均的な年収

平均年収を知ることで、SEに対する企業や業界からの位置づけを図ることができるでしょう。令和2年賃金構造基本統計調査によると、SEの年収は全国平均で511.9万円になります。この平均年収は、全職種の中でも比較的高い水準にあります。


ただし、年齢によって平均年収に差があることに注意が必要です。20代ではSEといえど経験や実績が少ないため、30代以上の世代よりも平均年収が低い傾向があります。一方、50代では平均年収のピークにあたるため、他の世代の中でも高い年収となっています。


出典:システムエンジニア(業務用システム)|厚生労働省
参照:https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/312

今の5つのSE動向

技術革新が早いIT業界では、そこで働くSEの動向や取り巻く状況についても注視していく必要があります。特に、SEへ転職を考えている人や未経験からSEを目指す人にとって、今のSEの動向を知ることは重要です。以下で詳しくみていきましょう。

1:幅広い業種の専門知識が必要になっている

近年の経済社会のデジタル化によってIT業界の市場規模は拡大し続け、さらに新型コロナウイルスショックによって、企業、家庭、教育など個人の消費行動から社会全体に至るまで、オンライン化の流れを引き起こしています。


こうした社会の変化を受け、SEは幅広い業界から必要とされており、各分野での専門的な知識が求められます。

2:幅広い業務経験も必要になっている

日本企業において課題とされているものの1つに、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進があります。DXはデジタル技術による人々の暮らしの変革といわれており、このDXへの取り組みを行うのがDXエンジニアです。


DXエンジニアには、多くの企業で既存のSEや社内SEといったITエンジニアが従事しており、SEなどとして実績を積み幅広い業務経験を経て、DXエンジニアへとキャリアチェンジしていきます。


また、DXエンジニアの仕事は、DX関連の戦略立案や企画、DXプロジェクトの実行、体制構築と運用といった幅広い業務に携わります。そのため、DXエンジニアはシステム構築の技術だけでなく、先端技術やビジネス視点を有している必要があるでしょう。

3:モバイル普及による需要がある

SEの中でも、主にスマートフォンやタブレット端末などのアプリケーションの企画から開発、運用を行うのがモバイルエンジニアになります。


スマートフォンの保有率は2010年を境に急激に上がり、2020年では各世帯のスマートフォンの保有率は86.8%に上っています。そのため、スマホアプリを開発するモバイルエンジニアの需要は、今後も増加していく可能性があるでしょう。


出典:令和2年通信利用動向調査の結果|総務省
参照:https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/210618_1.pdf

4:IT市場の拡大によって需要が増加している

情報サービス業に分類されるIT業界は、近年ほぼ右肩上がりの売上高と従業者数となっています。


市場規模拡大の背景には、第4次産業革命の存在があります。第4次産業革命とは、IoT(モノのインターネット)やAI(人工知能)、ロボット技術、ビッグデータを用いた技術革新のことを指します。


また、我が国の新たな成長戦略である「未来投資戦略2017」において、第4次産業革命による技術革新をあらゆる産業や社会生活に積極的に取り入れていく必要があるとしています。


そのため、今後もIT市場の規模は拡大し、それに伴いSEなどのITエンジニアの需要は増加していくでしょう。


出典:第4次産業革命がもたらす変革|総務省
参照:https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h29/pdf/n3100000.pdf

5:SEを含めたIT人材の人手不足の問題がある

世界的な第4次産業革命を背景に、日本国内でのIT業界の市場規模も拡大し続ける一方で、SEを含めたIT人材の不足が問題となっています。この人材不足は、IT企業だけなくユーザー企業においても同じ傾向です。


さらに、2015年時点でIT人材の不足は17万人といわれていたものが、2025年には約43万人にまで上ると推定されています。この原因とされているのが、既存システムの運用・保守に多くの人員が割かれていること、またSEなどのIT従事者の引退・退職が生じるためです。


出典:IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果~ 報告書概要版 ~|経済産業省
参照:https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/daiyoji_sangyo_skill/pdf/001_s02_00.pdf

考えられるSEの将来性

IT市場規模の拡大による人材不足が懸念される一方で、余剰が起きるといわれている分野もあります。さらに、AIの進化や普及によって、SEが立たされる状況にも変化が生じるおそれがあります。


以下では、今後考えられるSEの将来性について紹介します。

従来型のSE人材は余剰が発生するとされる

IT人材の不足が懸念される一方で、従来型と呼ばれるIT人材の需要減少により、人材が余剰してしまう問題もあります。この従来型IT人材とは、基幹系システムなどの構築や開発、運用・保守などを要件通りに行うエンジニアのことです。


経済産業省が公表した「IT人材需給に関する調査」によると、2030年には従来型IT人材は最大32.2万人の余剰が発生すると試算されています。


そのため、従来型IT人材は将来的に、AIやビッグデータ、IoTなどの第4次産業革命に対応した先端技術を扱うSEへと職種転換する必要が出てくるでしょう。


出典:IT人材需給に関する調査|経済産業省
参照:https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/houkokusyo.pdf

AIが普及しても需要の影響が少ない

近年、セキュリティや医療・福祉、産業デバイスなど様々な分野で、AI(人工知能)の活用が広がりを見せています。そのため、将来的にはAIが代替できるような定型業務などについては、人が行わなくなる可能性が高いでしょう。


しかし、AI技術が普及した場合でも、SEの需要は影響を受けにくいといえます。なぜなら、企業がAIを使える人材やAI人材の育成を求めているためです。


たとえば、AI開発に携わるプロジェクトマネージャーや開発エンジニア、統計や数値からAIモデルの開発をするデータサイエンティストなどが挙げられます。


SEの将来性が高いとされる7つの分野

SEとして働いていくためには、IT業界のトレンドや動向を把握しておくことが大切です。特に、近年注目されているAIやIoT、5Gなどの新たなデジタル技術については、チェックしておきたい分野といえるでしょう。


以下では、SEの将来性が高いとされる7つの分野について、それぞれの特徴とともに将来性が高いといわれる理由についても紹介します。

1:AIやビッグデータ

2000年代から現在まで続いている第3次AIブームは、膨大なデータ(ビッグデータ)の登場により起きています。このビッグデータを用いることで、AI自身がアルゴリズムで分析し学習していく機械学習が実用化されました。


さらに、対象や課題に対して注目すべき特徴は何かを定量的に表す特徴量を、AI自らが習得するディープラーニングの技術が登場したことで、第3次AIブームを加速させたといわれています。


第3次AIブームを背景に、様々な業務領域でAIやビッグデータの活用は今後ますます広がりを見せていくでしょう。そのため、AI開発やビッグデータの活用ができるIT人材の需要は、増える可能性があります。


出典:平成28年版 情報通信白書 人工知能(AI)研究の歴史|総務省
参照:https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h28/html/nc142120.html

2:クラウドサービス

新たなITインフラとして急速な発展を続けているクラウドサービスとは、利用者が手元のノートパソコンやタブレット端末などで作成したデータやソフトウェアを、ネットワークを介してサービスとして利用者に提供するもののことをいいます。


このクラウドサービスでは主に仮想化技術が用いられており、利用者はクラウドサービス事業者が保有するサーバーの処理能力を必要な分だけ利用可能です。


そのため、企業が情報資産を管理する手段として急速に普及し、さらにクラウドベンダー同士の競争も激しいため、こうしたクラウドサービスに適応できるSEの需要が発生しています。

3:情報セキュリティ

ビッグデータやクラウドサービスの活用などによって、膨大なデータがインターネットを介してやり取りされているため、情報セキュリティ対策が重要となります。


しかしながら、情報セキュリティを担当する人材が不足している現状があり、2020年には約193万人までに増加すると予測されていました。


このような深刻な情報セキュリティ人材を解消するために、SEなどのIT人材は今後も高い需要が見込まれるでしょう。


出典:我が国のサイバーセキュリティ人材の現状について|総務省
参照:https://www.soumu.go.jp/main_content/000591470.pdf

4:医療におけるIoT

IoTとはInternet of Thingsの略称で、様々なものがインターネットにつながることやインターネットにつながる様々なものを指しており、日本語ではもののインターネットと訳されています。


このIoTは、医療分野ではIoMT(Internet of Medical Things)と呼ばれ、患者のリアルタイムデータを取ることができ、蓄積したデータの分析によって医療の精度やサービスの向上が期待されています。


また、手首に巻き付けるウェアラブルやスマート体重計などといったIoMTデバイスによって、患者自身が自分の健康管理を行えるようになり、さらに心拍数や血圧なども測定できるため今後も導入が広がっていくでしょう。


医療におけるIoT(IoMT)は、医療現場の人手不足問題を解消する可能性があり、さらにIoT医療機器によって蓄積されたデータをAIが分析することで、正確な治療や処方を行える可能性があります。そのため、医療におけるIoTを支えるSEの需要は、今後も期待できるでしょう。

5:家電におけるIoT

家電におけるIoTは、すでにビジネスとして確立され家電製品として発売されています。たとえば、情報発信型IoT家電では使用した際に離れて暮らす家族のスマホなどへ通知されたり、情報受信型では外出先からスマホで家電を動作させたりすることができます。


今後もIoT技術が様々な家電に対して広がっていくと予測されているため、家電のIoT分野においてもSEの需要が期待できるでしょう。

6:プラント

石油、科学、発電、製鉄、環境などの業界において、製造設備を含む工場に関するシステムの構築を行うIT系エンジニアがいます。


プラント分野は、土木・建築業界をはじめとした社会インフラを支える側面を持つため、SEにも高い専門性が求められる傾向があります。また、ひと口にプラント系SEといってもプラント分野では領域ごとで業務内容に違いがあるため、転職や就職活動を行う際には注意が必要です。

7:モバイル通信

大手キャリアで5G(第5世代移動通信システム)サービスの提供が開始したことによって、IoTがビジネスや生活により一層浸透し、身近にある様々なものがインターネットにつながる時代へ突入するといわれています。


あらゆるものがインターネットに接続されるIoT化によって、ネットワークインフラは企業や社会の生命線ともいえるでしょう。そのため、ネットワークに関するSEは今後も需要が高まる可能性があります。

若手のSEが危惧する35歳定年説とは

高年齢者雇用安定法の改正によって、雇用年齢(定年)が60歳から65歳までに引き上げられている中で、IT業界ではSEをはじめとしたエンジニアの定年は35歳という説が存在しています。このITエンジニアの35歳定説が発生している理由についてみていきましょう。


主な理由としていわれているのが、体力や学習能力の低下と管理職へのキャリアチェンジによるものです。特に学習能力の低下は、技術革新といった変化の目覚ましいIT業界において、新しい知識やスキルの獲得を目指す際のネックになってしまいます。


しかしながら、最近ではITエンジニアの35歳定説に変化が起きています。理由としては、少子高齢化による労働人口そのものの減少によるITエンジニア不足や、培ってきた実績や経験が重視され即戦力としての需要が高まっているためです。


こうしたITエンジニアを取り巻く状況の変化を見極め、必要な知識やスキルを磨きながら経験を積み上げていきましょう。


出典:高年齢者雇用安定法改正の概要|厚生労働省
参照:https://www.mhlw.go.jp/content/11600000/000694689.pdf

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将来性が高いとされるSEの5つの特徴

人材が不足しているといわれるIT業界の中でも、従事する全てのIT系エンジニアが必要とされている訳ではありません。今後、需要が減るといわれている従来型IT人材が、その代表といえるでしょう。


SEへの転職や活躍できるSEを目指すためには、将来性が高いと判断されるSEになる必要があります。以下では、企業から将来性を見込まれているSEの特徴について紹介します。

1:キャリアビジョンが明確である

企業から将来性が高いと評価されるSEの特徴として、自身のキャリアビジョンが明確であることが挙げられるでしょう。理由として、キャリアの選択肢が増えたことや働き方が多様になったことが考えられます。


キャリアビジョンとして、SEとしてのポジショニング強化による役職の向上、SEの経験を活かし他職種への転職、あるいはサラリーマンからフリーランスや起業家を目指すことが可能です。自身の目標やライフプランを踏まえて、キャリアパスを決めていきましょう。

2:柔軟に最新技術を習得できる

IT分野は技術の進展が早いため、柔軟に最新の技術や知識を習得していける人材が求められます。


特に、AIやビッグデータ、IoTなどの第4次産業革命に対応し、新たな付加価値や革新的な効率化などの生産性向上に寄与できる先端IT人材は、今後、急速に需要が高まるといわれています。


そのため、情報収集を効率よく行うためのツールの活用や、スキルのブラッシュアップを常に行っていきましょう。

3:高度なスキルを持っている

SEは、クライアントの要望を実現するシステムやソフトウェアの開発に携わり、特にシステム開発に必要な要件定義や設計などの上流工程と呼ばれる範囲を主に担当します。


そのため、SEはクライアントからのヒアリングから構築するシステムがイメージでき、さらにシステムの運用効率や、ユーザーの使いやすさといったユーザビリティまでを勘案できる高いスキルや知見が重要になります。


こうした高度なスキルや知見があることで、自身の市場価値をより高めてくれるでしょう。

4:セルフマネジメントができる

近年のビジネスシーンにおいてセルフマネジメント(自己管理)力が求められていますが、その背景には様々な要因があります。


具体的には、組織における個人の主体性や時間あたりの生産性向上が求められるようになったこと、さらに新型コロナウイルスの影響によって浸透したリモートワークの存在があります。


また、SEにはプロジェクトのタスクやスケジュール管理などのマネジメント能力も必要であり、このマネジメント能力の向上にもセルフマネジメントが役立ちます。


IT業界を生き抜いていくためには、セルフマネジメントができるかどうかも大切ポイントといえるでしょう。

5:高い積極性や意欲がある

SEに限ったことではありませんが、多くの企業にとって高い学習意欲や積極性を持っている人材には将来性が感じられるでしょう。


特に、技術進化が早いIT業界では新しい知識やスキルは必要不可欠であり、定期的にブラッシュアップしていく必要があります。


学習していく分野としては、近年注目されているDX、AI、5G、IoTなどや、これらを支えるサーバーやネットワーク、情報セキュリティが挙げられます。

SEが目指せる4つのキャリアプラン

現在のSEのキャリアプランには、従来のようなプロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャーといったキャリアパス以外にも選択肢が増えています。将来を見据えたキャリアプランを考えておくことが大切でしょう。


以下では、SEが目指せるキャリアプランを4つ紹介するため、ぜひ参考にしてみてください。

1:フリーランスのSEを目指す

企業や組織との雇用契約を結ばずフリーランスとして活躍するIT系エンジニアは、年々増加傾向にあります。その理由として、フリーランスを取り巻く環境整備が進んでいることや、会社員の副業解禁、さらに新型コロナウイルスの影響が挙げられます。


こうした時代の変化を受けて、フリーランスのSEを目指す人もいるのではないでしょうか。フリーランスエンジニアのメリットは、契約次第ではありますが、場所や時間に縛られず働けたり請け負う仕事を選択できたり、スキルや実績次第で収入アップが図れたりすることなどが挙げられます。


一方、デメリットはセルフマネジメントが重要になること、収入が不安定になりやすいこと、また自身で確定申告を行う必要があることです。


フリーランスのSEを目指す際には、フリーランスのメリット・デメリットを含めて自身のキャリアプランを計画しましょう。


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・需要あり?…SEがフリーランスになるメリットとは?
・あなたは当てはまる?…フリーランスに向いている人の特徴
・フリーランスは得?損?…フリーランスのメリット・デメリットとは

2:プロジェクトマネージャーを目指す

SEのキャリアプランとして目指しやすいものが、プロジェクトマネージャーでしょう。プロジェクトマネージャーとはプロジェクトの立案にはじまり、クライアントとの予算交渉、リソース管理、プロジェクトの進捗管理など、プロジェクト全体を統括する管理職のことをいいます。


そのため、プロジェクトマネージャーはSEの上位職になります。キャリアパス例としては、SEの経験を積み、プロジェクトリーダーの役職を経てプロジェクトマネージャーを目指すというものです。


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3:ITスペシャリストを目指す

ITスキル標準では11の職種と35の専門分野に分類されており、ITスペシャリストはそのうちの1つに設定されています。


ITスペシャリストは、ハードウェア、ソフトウェア関連の専門技術を活用し、クライアントの環境に最適なシステム基盤を設計・構築し、活用します。また、構築したシステム基盤の性能や回復性、可用性などに対して責任を持つことが求められます。


現場での仕事を続けたいと考えている人には、キャリアプランとしてITスペシャリストがおすすめです。


出典:ITスキル標準はやわかりー人材育成への活用ー|独立行政法人 情報処理推進機構
参照:https://www.ipa.go.jp/files/000025745.pdf

4:セールスエンジニアを目指す

SEとして培ってきた経験やスキルを、営業職として活かせるのがセールスエンジニアです。セールスエンジニアの主な業務は、クライアントに対して自社製品導入の提案や製品導入後のアフターケアの実施になります。


そのため、セールスエンジニアにはクライアントが抱える課題や要望を実現するための知識はもちろんのこと、クライアントへのプレゼン能力や折衝能力が求められます。


キャリアプランとしてセールスエンジニアを目指す場合には、SE時代からマネジメントに関する知識や経験を積んでおくことが大切でしょう。

未経験からSEになれる?

SEへの転職を考えている人が、必ずしも前職がIT系エンジニアとは限りません。


企業のSEの求人をみていくと、IT業界の人材不足を受けて未経験可や未経験歓迎としている企業もあります。ただし、企業としては未経験者に対してSEとしての将来性が感じられるかを判断し、採用を決めます。


そのため、未経験からSEを目指す場合には、プログラミングスキルや専門知識を習得し、常に自身のスキルをブラッシュアップする覚悟とモチベーションが求められるでしょう。

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この記事の監修

株式会社Miraie

2007年設立のシステム開発会社。首都圏を中心にWeb・IT関連事業、コンサルティングサービス、人材派遣サービスなどを展開。
SES事業や受託開発などを中心にノウハウを蓄積しながら、関連事業へとビジネスの裾野を広げています。

監修者インフォメーション

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