40代からのフリーランスエンジニア向け・案件検索サイト【SEES】
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フリーランスの職務経歴書の書き方を具体的な記入例付きで解説します。フリーランス向けの職務経歴書のテンプレートやフォーマットのダウンロード方法や、書き方のポイント、採用担当者が見ているところ、注意点もまとめました。業務委託案件の受注率の高い職務経歴書を仕上げることができるでしょう。
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目次
フリーランスとして活動する中で、業務委託の案件を受注する際に、ポートフォリオに加えて、職務経歴書の提出を求められることがあります。
フリーランスになって初めて職務経歴書を提出する際には、「何を書けばいいのか分からない」「志望動機や自己PRの例文を参考にしたい」「案件の受注率を高めるコツは？」といった疑問や不安を抱える人も多いのではないでしょうか。
この記事では、フリーランスの職務経歴書の書き方を具体的な記入例と一緒に紹介します。
職務経歴書のテンプレートやフォーマットのダウンロード方法や、採用担当者が見るポイント、注意点などもまとめました。この記事を参考にすれば、自身の強みを最大限にアピールできる魅力的な書類に仕上げることができるでしょう。
職務経歴書には、どんなことを書くべきなのでしょうか。履歴書には、どこの会社にいつ入社し、いつ退職したかの日付と一身上の都合等、退職理由を記入します。
これに対し職務経歴書は、所属した会社で担当した業務内容と実績、取得した資格等を記入して、どんな実務をどのくらいの期間経験したか等を書き、具体的に何ができるのかを記入します。
フリーランスが書くべき職務経歴書の項目についても同様、これまでの業務内容と実績、評価、志望する動機や自己PR等が挙げられます。
職務経歴の要約
Webデザイナー職の職務経歴書の書き方を見ていきましょう。
基本はシステムエンジニアと同じですが、製作物を提示し、説明ができるようにしておきましょう。
企業の採用担当者は、これまでの経歴やスキルはもちろんのこと、「文章の構成」や「自社が求める人物像であるか」といった部分にも注目しています。
輝かしい経歴であっても、書類が全体的に読みづらかったり、誤字脱字が目立っていたりすれば、最後まで目を通してもらえない可能性があります。
どのような業界・職種においてもビジネス文書を作成するシチュエーションがあるはずです。その際に、相手が読みづらいと感じる文章では、マイナスな印象を与えてしまうでしょう。読み手のこともしっかりと考慮しながら作成することが大切です。
また、多くの採用担当者は、求人や案件のニーズにマッチした人材であるかをチェックします。応募企業で活かせる経験やスキル、入社後に貢献できることは何かまで言語化してアピールすると納得感が高まり、書類選考の通過率アップを期待できるでしょう。
「なぜフリーランスに職務経歴書の提出を求めるの？」「正規雇用ではないので不要なのでは？」と考える方もいるでしょう。結論からいうと、業務委託契約を締結する前に、信頼できる人材であるかを判断するために企業はフリーランスに対して職務経歴書の提出を求めます。
総務省統計局が公表する「令和４年就業構造基本調査」によると、フリーランスとして活動する人（本業）の人数は、209万人に上ります。また、フリーランスが安心して働ける環境を整備することを目的とした「特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律」の交付をきっかけに、フリーランス人口が急増しています。
フリーランス業界が活発化している反面、「怪しい人・業者」も目立つようになりました。具体的には、ポートフォリオに他人の制作物を自身の実績のように掲載する人や、無断で外注する人など、トラブルの報告が尽きません。
そこで、フリーランスが怪しい人物でないかを見抜くために、職務経歴書の提出を求める企業が増えているのです。ここ数年では、バックグラウンドチェックやリファレンスチェックサービスを利用する企業も増えてきているため、職務経歴書の提出によって、役職や実績などの誇張を簡単に見抜くことができます。
こうした背景や理由から、多くの企業がフリーランスに職務経歴書の提出を求めるようになりました。
出典：フリーランスとして業務を行う方・フリーランスの方に業務を委託する事業者の方等へ ｜厚生労働省
参照：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyoukintou/zaitaku/index_00002.html
職務経歴書とは、今までどんな会社に所属したか、またはどんな業務に関わったのか等、その人の業績や現在のスキルを相手に伝えるとても大切な書類のことをいいます。履歴書と同様、就職や転職には必要な書類です。
フリーランスも同様、クライアントもしくは採用担当者に対し、自己の業績や業務内容を相手に伝えるための手段として、職務経歴書を使います。
フリーランスが仕事に応募する際、自分のスキルや実績を採用担当者に伝え、仕事を受ける実力があることを証明するための書類として、職務経歴書が必要なのです。
フリーランスが職務経歴書を作成する際には、電子データで作成し、保存しておくことが大切です。とくに駆け出しのフリーランスは、長期案件を獲得しにくく、単発案件や短期案件が多いので、複数の企業に職務経歴書を提出することになります。
電子データを保管しておけば、スムーズに応募できるので、案件獲得に多くの時間や労力を割く必要がありません。
なお、応募先の企業や、案件の内容、求める人物像に合わせて、職務経歴書の内容を見直す必要があります。その際にも、電子データとして作成しておけば、内容の修正やブラッシュアップも簡単に行えるでしょう。
企業からの要望がない限り、手書きではなく、電子データで作成してみてください。
保有資格があれば、積極的に記載するようにしましょう。保有資格が評価対象に含まれるのかは、企業によって異なりますが、自身のスキルを客観的に伝えるのに役立つため記載した方が良いです。
とくに難易度の高い資格を有していれば、ほかの応募者との差別化にもつながるでしょう。下記にアピールに繋がる資格の例をいくつかピックアップしました。
上記以外にも高く評価される資格は複数あるので、応募先企業や職種にあわせてアピールできるものがあれば積極的に記載しましょう。
また、資格を保有していないフリーランスの方は、とくに記載する必要はありません。保有資格よりも実務経験の方を重視する企業も一定数あるので、「無資格だから案件を獲得できない」ということはないのでご安心ください。
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ここでは、フリーランスの職務経歴書に関するよくある質問に対して、Q&A形式で回答します。気になる項目があればぜひチェックしてみてください。
フリーランスとして活動していた期間の経歴も通常の場合と同様に職務経歴書に記載することができます。ただし、単発案件やあまりにも期間が短いものであれば、記載する必要はないでしょう。
応募先企業の求人・案件にとって重要度の高い職歴だと判断した場合に記載すると良いかもしれません。
フリーランスの履歴書では、職歴欄の最後に「以上」あるいは、「現在に至る」と記載します。
「現在に至る」は在職中の場合のみに使用することができます。一方で、「以上」は在職中・離職中どちらの場合も使用することが可能です。
業務委託・フリーランスの職務経歴書・履歴書の書き方は、一般的な応募書類の内容とほとんど変わりません。
ただし、履歴書の職歴欄はスペースが限られているので、単発案件などを記載する必要はないでしょう。情報量が多すぎると却って本来アピールすべき情報が埋もれてしまう恐れがあるので、記載するない内容を厳選することが大切です。
フリーランスの活動は職歴にならない？
一部では「フリーランスの活動は職歴にならない」という声もあるようですが、フリーランスとして活動した場合であっても、職務経歴に記載できます。フリーランスは、組織に所属して活動するわけではありませんが、立派な職歴の1つです。
とくに、同業種への転職や案件の獲得を目指す場合には、フリーランスとしての活動がアピールポイントになるので、しっかりと記載しましょう。
フリーランスと個人事業主の大きな違いは、開業届の提出の有無です。個人事業主は、税務署に開業届を提出し、個人で事業を営んでいる人のことを指します。
一方、フリーランスは開業届を提出しておらず、案件単位で仕事を受注し、報酬を得て生計を立てる人や働き方のことを意味します。なお、フリーランスが開業届を提出すると、税務上「個人事業主」に分類されます。
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自身の強みを最大限にアピールできる職務経歴書を作成できれば、案件の受注率を高めることが可能です。フリーランスが職務経歴書を作成する際には、応募先企業の採用担当者にどのようなことを見られているのかを正しく理解しておくことが大切です。
また、企業が求める人物像を正確に把握した上で、自身がプロジェクトに参画するとどのように貢献できるのかを的確に伝えましょう。
フリーランスは、案件を受注できなければ収入にダイレクトに影響するため、十分に企業のリサーチをし、完璧な職務経歴書を仕上げることが重要です。案件獲得に関するお悩みを抱えている方や、より好条件・高単価の案件を受注したい方は、案件紹介サイトである「SEES」をご活用ください。
SEESでは、フリーランスエンジニア向けの案件を豊富に取り揃えているので、積極的に活用することで、自身の希望にピッタリ合うプロジェクトに参画できるチャンスを増やせるでしょう。
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エンジニア業界は、40代以上の転職はなかなか厳しい市場だと言われています。
転職ではなくフリーランスとして案件を獲得することを視野にいれてみてもいいかもしれません。
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2007年設立のシステム開発会社。首都圏を中心にWeb・IT関連事業、コンサルティングサービス、人材派遣サービスなどを展開。 SES事業や受託開発などを中心にノウハウを蓄積しながら、関連事業へとビジネスの裾野を広げています。
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