40代からのフリーランスエンジニア向け・案件検索サイト【SEES】
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この記事では、社内SEのリアルな年収事情を年齢別にまとめました。あわせて、「年収が高い優良企業ランキング」や「給料が上がらない・やめとけといわれる理由」「社内SEとして年収を上げる方法」などを紹介します。
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ネット上では、「社内SEは年収が低い」「社内SEは給料が上がらない」というナイーブな意見がみられますが、本当に社内SEは低賃金なのでしょうか。
社内SEの平均年収は、厚生労働省の『職業情報提供サイト』によると約530万円、年齢別にみると20代は、約322万円〜約403万円、30代は約480万円〜約545万円、40代は約649万円〜約644万円、55歳〜59歳でピーク時を迎え約732万円に達していることが分かりました。
社内SEは、IT関連の専門知識と高い技術力が求められ、専門性の高い職種であるため、高年収を得られる傾向にあります。
国税庁が2023年9月27日に発表した「令和4年分 民間給与実態統計調査」によると、日本人の平均年収は男性472万円、女性270万円という結果となっているため、社内SEの平均年収は比較的高いといえるでしょう。
また、企業の最前線で業務システム企画を立案する立場になれば、年収1,000万円クラスも夢ではありません。
出典：職業情報提供サイト
社内SEの平均年収は、年齢によって大きく異なります。ここでは、「職業情報提供サイト」のデータをもとに、年齢別に平均年収をまとめました。
「自分の年齢に適した年収を得ているか分からない...。」「将来的にどのくらい年収が上がるのかな？」といった疑問や不安を抱えている人は、ぜひチェックしてみてください。
ただし、年収は務める企業の規模や仕事内容、スキルによって大きく異なるので、参考程度に留めておきましょう。
※厚生労働省が運営する「職業情報提供サイト」のデータをもとに記載いたします。
20代の社内SEの平均年収は、約322万円〜約403万円だとわかりました。
国税庁が発表した「民間給与実態統計調査」によると、20代前半の平均年収は、男性284万円、女性で249万円です。新卒・第二新卒にあたる20歳〜24歳の年齢で約322万円の年収を得られる社内SEは、高年収だといえるでしょう。
30代の社内SEの平均年収は、約480万円〜約545万円となっています。
30代後半で社内SEの全体の平均年収である約534.6万円に到達するようです。
40代の社内SEの平均年収は、約649万円〜約644万円までアップしています。
40〜44歳までは右肩上がりに年収が増えていましたが、45歳〜49歳は、40〜44歳の年収を下回る結果となりました。
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50代の社内SEの平均年収は、約644万円〜約732万円となっています。
55歳〜59歳の年収がもっとも高く、約732万円に到達しています。
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50代のITエンジニアが活躍を続けられるキャリア構築方法とは
59歳以降は年収が減少傾向にあるので、60代・70代でも大きな収入を得たいという方は、副業をはじめ、フリーランス、個人事業主への転身も検討した方が良いかもしれません。
SEESでは40代・50代・60代のフリーランスエンジニアが多く活躍しています。フリーランスの働き方も検討中のミドル層・シニア層の方は、ぜひ一度SEESの経験豊富なカウンセラーとオンライン面談しませんか？非公開案件から、条件に合った案件をご紹介いたします。
社員・元社員が投稿する口コミ情報サイト「転職会議」の情報を基に、優良企業で働く社内SEの年収をランキング形式でまとめました。
| 順位 | 企業名 | 社内SEの年収 |
| 1位 | 日産自動車株式会社 | 1,505万円 |
| 2位 | ヤンセンファーマ株式会社 | 1,460万円 |
| 3位 | アボットジャパン合同会社 | 1,350万円 |
| 4位 | 日産自動車株式会社 | 1,206万円 |
| 5位 | 小野薬品工業株式会社 | 1,200万円 |
※上記のデータは勤務年数やスキル、性別、口コミを投稿した時期などが異なるので、参考程度にご覧ください。
優良企業で働く社内SEは、平均年収1,000万円超えを実現していることが明らかになりました。社内SEの平均年収は約530万円で「給与が低い」といわれていますが、上記のような企業であれば高年収を得られます。
年収1,000万円超えを目指している方は、優良企業への転職を成功するために「技術力を磨く」「対応範囲を広げる」「マネジメントスキルを身につける」「IT資格を習得する」などITエンジニアとしてのスキルアップを図ると良いでしょう。
しかし、こうした企業への転職は、枠が限られており、難易度が非常に高いため、フリーランスとして業務委託契約を結び、プロジェクトに参画するというのも1つの手です。
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社内SE案件｜リモート案件あり｜40代・50代・60代が活躍
社内SEは、社内の情報システムの保守・運用や開発などを行います。ここでは、社内SEの主な仕事内容について5つに分けて解説します。
技術面のほか、部門内の予算作成や管理も社内SEの仕事の1つです。自社で導入している、あるいは導入を検討中のシステムの予算を年間・期末ごとに作成します。
開発を外部委託する場合は、見積書をもとに予算を立案し、予算内にコストが収まるように管理しながら進めることも社内SEの大切な仕事だといえるでしょう。
社内SEは、自社の経営戦略や方針、IT戦略などに基づき、課題を発見し、その課題を解決するためのシステムの企画を立案します。
社内SEには、「ITシステムを活用し、自社の課題の解決および、業績アップ（事業の拡大）の実現」が期待されているため、経営者目線での企画・提案が求められるのです。
システム企画が通れば、システム開発プロジェクトを推進する立場となります。各企業の方針によりますが、システム開発を自社で行う場合は、社内SEが要件定義・設計・開発・テストなど工程の指揮を取る立場となります。リソース不足によって、ITベンダーに発注をするなど外部委託する傾向にあります。
プロジェクトの進捗管理や品質管理などのベンダーマネジメント業務を社内SEが担当し、開発を外注することが多いです。
システムを開発したら終わりではなく、導入されたシステムが問題なく稼働できるよう、日常の運用や保守も社内SEの重要な仕事です。
自社内で開発業務を行わない場合は、運用や保守がメインの業務になるでしょう。予期せぬトラブルが会社の事業や利益に大きな影響を及ぼす可能性があるので、システムを正常に使い続けられるように状態を保つ必要があります。
万が一、トラブルが発生してしまった際には、いち早く状況を見極めて迅速に対応をし、改善を図ります。
社内SEは、"IT関連の問い合わせ窓口"としての役割もあります。社内システムに関することはもちろん、「プリンターと接続できない」「パソコンが起動しない」「パスワードを忘れてしまった」というような問い合わせが情報システム部に寄せられます。
従業員のITリテラシーによって問い合わせの内容や件数も異なりますが、従業員がシステムやIT機器を快適に利用し、業務を遂行できるように適切にサポートする必要があるのです。
社内SEとして働くことでどのようなメリットが得られるでしょうか。ここでは、社内SEだから得られるやりがいや魅力について解説します。社内SEへの転職を検討している方は、利点を把握しておきましょう。
社内SEは、社内の幅広い業務を担い、自社の課題を解決する仕事です。企画や予算管理といった上流工程に携われる点がメリットだといえます。
経営層と直接コミュニケーションを図りながら、経営方針や事業戦略などの意向を反映したシステム構築を行うなど、会社にとって重要度の高い任務にあたることもあります。責任が大きい分、やりがいや充実感を得られるでしょう。
エンジニアとしてキャリアアップを目指したい方は、上流工程の仕事も担当できるポジションへの転職がおすすめです。
ベンダーマネジメントとは、依頼先の選定や発注、プロジェクトの進行、予算管理といった外部委託を行う際に必要となるすべての工程のことを意味します。
社内のリソース不足により、開発業務を外部に委託する場合は、ベンダーマネジメントを担う社内SEも多いでしょう。
プロジェクトの成功に向けて、ベンダー管理を徹底しなければ、システム開発に遅れが生じたり、低品質なシステムに多額の費用をかけてしまったりといった事態を招きます。
しかし、ベンダーを巻き込んでプロジェクトを成功させることができれば、ベンダーマネジメントスキルが高く評価されるはずです。
こうした経験は、プロジェクトの進行を担うマネージャー職へのキャリアアップにも役立つでしょう。
常駐SEの場合は、他社のシステムを開発し、契約終了まで業務を遂行します。契約が終われば、自分が手掛けたシステムであっても、その後の状況を確認することはできません。
社内SEは、自分が手掛けたシステムをその後も管理し続けられるため、開発者としての責任を持ちながら、見守ることができます。システム領域で会社の成長を支え続けられるので、愛社精神を持ちやすいといったメリットもあります。
また、社内SEはヘルプデスク業務も担うため、従業員に直接頼られたり、感謝されたりする機会が多く、達成感や充実感を得やすい点もメリットです。
社内SEは、クライアントワークではないため、基本的に残業がありません。
自社のシステム開発に大幅な遅延が生じていたり、トラブルが発生したりといった問題がない限り、ほかのエンジニア職と比べ、ライフワークバランスを充実させやすいといえるでしょう。
プロジェクトごとに勤務地が変わる常駐SEとは異なり、社内SEは自社に腰を据えて働けるので、人間関係を構築しやすいというメリットもあります。環境の変化に敏感な人にとって嬉しいポイントだといえるでしょう。
社内SEとして働くことでさまざまなメリットが得られる一方で、「社内SEを目指すのはやめとけ」「年収が低い」「給料が上がらない」といったナイーブな意見もみられます。
ここでは、社内SEを目指すのはやめとけといわれる理由を下記の3つにわけてまとめました。社内SEになってから後悔するのを避けるために、事前にデメリットを把握しておきましょう。
エンジニア職の中には高い専門性が必要となる職種も多いです。しかし、社内SEの仕事は高い専門性が必要とされない業務が多いため、SEに比べて年収が低くなりがちです。
たとえば、SEの場合はプログラミングスキルなどの高度なITスキルが必要となるため、スキル次第で年収を上げやすいと言えるでしょう。
一方、社内SEの場合、マニュアルを整備したりシステムの環境を確認して再起動したりするといった作業が多いため、専門的な知識がなくても行えます。
社内SEの業務は社内で使用する業務システムの企画や開発など、システムの維持管理がメインとなります。このような業務は生産性がなく、企業として利益を上げることができないため、社内SEの年収が上がりにくい原因になっています。
反対に、営業職などの場合は企業の利益にも直接貢献できるため、大きな案件を契約するなど企業に貢献するほど給与にも反映されやすいです。
社内SEの仕事は企業が安定的に事業を行うために必要ですが、目立たない仕事であることから評価もされにくい仕事であると言えるでしょう。
残業が少ないため年収が低い・ 給与が上がらない
システム開発を行う一般的なSEの場合、残業が多く仕事も忙しくなりがちですが、残業が増えれば収入も増えることになります。しかし、社内業務のみを行う社内SEには社外のクライアントが存在せず、納期に追われるということがないため、残業が基本的に少ないです。
このように社内SEは残業代によって収入をアップさせることができないことから、常駐SEよりも年収が低くなりがちです。
ここまで社内SEは、"「年収が低い」「給料が上がりにくい」といったデメリットがある"と解説してきましたが、すべての社内SEが低年収というわけではありません。実際に年収1,000万円超えを実現している社内SEも存在します。
つまりコツを押さえておけば、エンジニアから社内SEになることで年収を上げることも可能です。また、社内SEへの転職時の年収は高くなかったとしても、努力次第で今後年収を上げていくこともできるでしょう。
ここではエンジニアが社内SEになって年収を上げる方法を紹介していきます。
需要の高い技術を含めた幅広い実務経験のある社内SEになれば、高度なスキルが求められる大企業へも転職できる可能性があります。そのためには、社内SEへ転職する前に実務経験を積んでおくことが大切です。
たとえば、AIやデータサイエンス、セキュリティ関連の技術は、どのような企業でも需要が高いと言えます。このような分野で実務経験を積み、知識や技術を身に付けることで、市場価値の高い社内SEになることも可能になるでしょう。
社内SEの業務内容は幅広く、総務のようにパソコンなどの備品管理をメインに行う社内SEもいますが、システム企画などを行う社内SEもいます。プロジェクトマネジメントなどを行う企画部門は幅広い知識や経験が求められるため、年収もアップできる可能性があります。
ただし、企画部門は枠が限られており人気も高いため、コンサルティングスキルなどのスキルや経験が求められるでしょう。
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SEからの転職におすすめの職種とは｜成功させるためのポイントも紹介
社内SEは、企業規模やスキルによって大きな収入を得ることができるため、「社内SEとして働きたい」「転職を決意した」という人もいるのではないでしょうか。
社内SEは資格が必須の職業ではありませんが、資格を取得することで知識やスキルを客観的に証明することが可能になります。そのため、資格を取得することで年収アップに繋げることもできるでしょう。
ここでは社内SEとして年収を上げるために取得しておきたい資格を紹介していくため、資格取得の参考にしてみてください。
ネットワークスペシャリスト試験とは、ネットワークの専門的な知識やスキルを証明できる国家資格です。IPAが実施している情報処理技術者試験の試験区分の1つで、ITSSのスキルレベル4に相当する高度情報処理技術者試験となります。
ネットワークの構築や管理運用、保守の主導や指導ができるレベルであることを証明できる資格であるため、サーバー管理者などを目指す社内SEにおすすめだと言えるでしょう。
プロジェクトマネージャ試験とは、プロジェクト全体の計画作成スキルやプロジェクトマネジメントスキルなどを証明できる国家資格です。情報処理技術者試験の1つで、ITSSのスキルレベル4に相当します。
プロジェクトマネージャー向けの資格であるため、マネージャーへのキャリアアップを目指す社内SEに適した資格だと言えるでしょう。
応用情報技術者試験とは、ワンランク上のエンジニアを目指す人におすすめの国家資格です。情報処理技術者試験の中ではITSSのスキルレベル3に相当する資格となっています。
ITエンジニアに必要とされる幅広い知識や応用力が求められる試験であるため、エンジニアとしてスキルアップを目指す社内SEにおすすめです。
基本情報技術者試験は、ITエンジニアとして取得しておきたい国家資格です。情報処理技術者資格の中ではスキルレベル2に相当する試験で、ITエンジニアとしての基本的な知識や技能が求められます。
情報処理技術者資格を受験するのであれば、まずは基本情報技術者試験取得から目指すと良いでしょう。
システム監査技術者試験とは、情報システムのリスク分析や点検、評価、分析などを行うスキルを証明できる国家資格です。独立した立場でシステム監査を行い、説明責任を果たす監査人を対象とした資格となっています。
ネットワークスペシャリスト試験などと同様に高度なスキルが求められる試験ですが、企業によっては昇進に関わる資格とされていることもあります。
出典：システム監査技術者試験(AU) ～ 独立した立場でITを監査する御意見番 ～｜IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
社内SEはSEと比較すると専門性の高い能力を求められるわけではありませんが、一方で幅広い業務を担うことからさまざまなスキルが必要とされます。
ここでは技術以外で社内SEに必要な能力を紹介するため、参考にしてみてください。
社内SEは自社の業務システムの企画や構築、運用保守など、自社の業務に関わる仕事を中心に行います。そのため、自社の業務についての知識や理解が必要とされるでしょう。
社内SEは自社の社内システムの企画や管理を行う中心人物であることから、他の社員をまとめ上げるためのマネジメント能力も求められます。社内システムの構築や運用は社内SE1人で対応することはできないため、他の社員の協力や外部への委託などが必要になります。
社内システムの開発を円滑に進めていくためにも、社内SEにはマネジメント能力が求められるでしょう。
社内SEは実際に現場で働く社員達の意見を取り入れながら、社内システムの企画や構築を行っていくことになります。また、社内でのパソコン関係のトラブル対応や社内システム開発の外部への発注など、基本的に人と関わることの多い仕事です。
そのため、社内SEにはさまざまな人と協力して業務を遂行するコミュニケーション能力が必要になるでしょう。
社内SEは残業が少なく求められるスキルも専門的なものではないため、社内SEへの転職を検討している人は多いでしょう。しかし、社内SEへの転職ではいくつかの注意点も存在します。
ここでは最後に、エンジニアが社内SEへの転職活動をする前に気を付けることについて紹介していきます。
社内SEは企業によって業務内容が全く異なるため、転職活動が難しいという面もあります。一般的には社内での情報システム部門の担当者を指すケースが多いですが、自社サービス開発を行うエンジニアを社内SEと呼ぶケースも存在します。
そのため、志望企業の社内SEがどのような業務を行っているのかあらかじめ確認しておきましょう。
社内SEに転職しやすい年齢は30代半ばまでです。それ以上の年齢になると管理職などを経験している人が多くなるため、より専門性の高いスキルや実績が求められることを踏まえておきましょう。
社内SEは残業がほとんどないというメリットがありますが、一方で残業代がない分年収が低くなりやすいというデメリットもあります。このように社内SEという仕事にはメリットもデメリットもあるため、事前に確認し、比較しておくことが大切だと言えるでしょう。
ここでは、社内SEの収入に関するよくある質問に対して、Q＆A形式で回答します。疑問や不安を抱えている方は、気になる項目をチェックして解消しましょう。
社内SEはエンジニアからの人気の高い職種ですが、社内SEという仕事は企業によって業務内容が異なります。
ぜひ本記事で紹介したエンジニアが社内SEになって年収を上げる方法や年収を上げたい場合に取得しておきたい資格などを参考に、年収の高い社内SEを目指してみてはいかがでしょうか。
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2007年設立のシステム開発会社。首都圏を中心にWeb・IT関連事業、コンサルティングサービス、人材派遣サービスなどを展開。 SES事業や受託開発などを中心にノウハウを蓄積しながら、関連事業へとビジネスの裾野を広げています。
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