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PMOになるために必要なスキルとは?具体的な職種や役立つ資格も紹介

PMOになるために必要なスキルとは?具体的な職種や役立つ資格も紹介

ITプロジェクトの推進をサポートするPMO、重要な役割を果たすためにはどのような能力や知識が必要なのでしょうか。本記事では、PMOについて、職種の概要や導入するメリット、なるために必要なスキルや役立つ資格などを解説します。

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目次

「PMOってどんな仕事?」
「PMOを導入するメリットにはどんなものがあるの?」
「PMOになるためにはどんなスキルが必要?」


プロジェクト推進をサポートするPMOという仕事に興味を持つ方の中には、仕事内容や必要なスキルやメリットについて詳しく知りたいと考えている人もいるでしょう。


本記事では、PMOの概要や職種、PMOになるために必要なスキルセットなどを紹介します。また、PMOになるために役立つ資格についても解説していますので、PMOを目指している方は参考にしてください。

PMOとはどんな組織で活躍?役割は?

PMOとは、組織内でのプロジェクトマネジメントを横断的に支援する部門や構造システムおよびそこで活躍するエンジニアのことを指します。

プロジェクトの意思決定・判断を行う責任者のことをPM(プロジェクトマネージャー)と呼びますが、PMOはPMをサポートし、プロジェクトマネジメントを支援する役割を持ちます。PMOは、ピーエムオーと読み、Project Management Officeの略です。


そのため、プロジェクト体制上はPMOはPMの下、もしくは横に配置されることが一般的です。企業内では開発などを行う事業部門とは別の部門に所属し、社内のプロジェクトを横断的に担当するケースも多いです。


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PMとPMOの違いは、PMは一つのプロジェクトの責任者にあたりそのプロジェクトに注力する立場です。一方、PMOは所属内のプロジェクトの複数に関わる場合も多く、それぞれのプロジェクトに効率的なプロジェクト推進をもたらす立場となります。

PMOが担う役割

PMOの主な役割は、前述したようにプロジェクトマネジメントを支援することです。PMOが行う業務は非常に広範囲に渡ります。例えば、プロジェクトの進捗やコスト、品質の管理、プロジェクトマネジメント方式の定型化・標準化、プロジェクトマネジメントに関わる研修や人材開発を行うことなどが挙げられるでしょう。


また、PMOとひと口に言っても「PMOアドミニストレーター」「PMOエキスパート」「PMOマネージャー」の3つの種類があり、それぞれで実施する業務や役割が異なります。

PMOの業務領域別職種

前述のとおり、PMOには3つの職種があります。職種ごとに役割や業務内容も異なっているため、PMOについて理解を深めるためにはどのような職種があるのか把握しておく必要があります。


ここではPMOの各職種について詳細を紹介します。

PMOアドミニストレーター

PMOアドミニストレーターとは、主に事務的な管理業務を行うPMOです。PMO事務とも呼ばれている職種です。


PMOアドミニストレーターはPMのサポート役として、メンバーへのヒアリングによる情報収集やプロジェクトに関する資料を作成するほか、進行管理や情報管理といった縁の下の力持ち的な業務を担います。


大規模なプロジェクトになると社内プロセスが複雑になるケースも多いですが、PMOアドミニストレーターがプロジェクトの調整を行うことで、社内プロセスを円滑にしてプロジェクトをスムーズに進行させることが可能になります。

PMOエキスパート

PMOエキスパートとは、プロジェクトの標準化業務を担う品質管理部門のような役割を持つPMOです。社内のさまざまなプロジェクトの環境整備や、作業プロセス、ルールの標準化などを行います。


組織内で複数のプロジェクトが同時に進行している場合、PMによって進捗や品質にバラつきが出ます。このような場合でも、PMOエキスパートがプロセスの標準化や手順の更新、チェックシートの統一などを行うことで、プロジェクトごとのバラつきをなくし、改善を図る機能を持ちます。

PMOマネージャー

PMOマネージャーとは、PMO全体のマネジメント業務を担うPMOです。PMOメンバーのマネジメントやプロジェクト管理全般を担う、PMO組織のマネージャーの立ち位置となります。


PMOマネージャーの業務としては、組織戦略や計画の立案、PMOメンバーの勤怠管理など幅広くあります。各PMOがプロジェクトから持ち寄った情報を吸い上げ、標準化や手順の整理に役立てることも重要な業務です。PMOマネージャーがメンバーをマネジメントすることにより、PMO業務が円滑化されます。

PMOを導入するメリットとは

自社のプロジェクトを支援するPMOを導入することには、経営側と開発側両方でメリットがあります。


ここではPMOを導入するメリットについて、経営側視点と開発側視点のそれぞれから解説します。


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経営側視点のメリット

PMOを導入することの経営側視点でのメリットには、PMOを通じてノウハウを標準化できるという点が挙げられます。具体的なメリットとしては、プロジェクトマネジメント手法の標準化や経営戦略の確実な履行、プロジェクトの進捗の見える化などをあげることができます。


ノウハウや知識が標準化されることにより、プロジェクトマネジメント人材の安定的な育成や、自社独自のプロジェクトマネジメント手法の確立が可能になります。

開発側視点のメリット

PMOを導入することの開発側視点でのメリットとしては、PMOを設置することで品質向上やリソースの確保、調達スピードの向上などが挙げられます。


さらには、PMOを通じてこれまで、蓄積してきたノウハウやベストプラクティスを共有できるようになります。そのため、プロジェクト品質やプロジェクトスケジュール、プロジェクトコストの高度化などが実現可能です。

PMOになる際に必要なスキルセット

PMOの仕事内容は多岐にわたるため、非常に幅広い実務能力が求められます。ITに関する知識はもちろん、管理能力(マネジメントスキル)やコミュニケーション能力なども必要です。


ここではPMOになるために必要なスキルセットについて紹介します。これからPMOを目指す方、PMOとしてキャリアアップを図る方は参考としてください。

プロジェクトマネジメントの経験

プロジェクトの意思決定を行うのはPMの業務であるため、PMOがかじ取りを行うことはありません。しかし、PMOはプロジェクト計画の立案などにも関わることになるため、プロジェクトマネジメントへの参画経験が求められることが一般的です。


PMOが設置されるのは大規模なプロジェクトであるケースが多く、プロジェクト内には多数のチームが存在しています。このようなプロジェクトでは、PMOは予算編成や全体的な体制構築などを行い、プロジェクトがスタートしてからもスケジュール管理や支援を行うことになります。


PMやPMOという立場でなくとも、チーム単位でのまとめ役やプロジェクトリーダー(PL)などのポジションでプロジェクトマネジメントの経験を積むことが大切です。

開発の専門知識・スキル

PMOは基本的に開発業務に携わることはないです。

しかし、管理対象となる業務は主にソフトウェア開発に関するものです。管理業務を行う上で、管理対象の業務で行う作業に対して意味が分かる必要があり、開発に関する専門知識やスキルを持っていることを求められます。

これらのスキル・知識、経験を持つPMOであれば、プロジェクトに参画しているエンジニアとの理解も深めやすいです。


また、プロジェクトの状況もより正確に把握できるようになるため、PMOも開発に関する専門知識を持っていることが通常です。

管理能力

プロジェクトマネジメントを行う上で、当然必要となるのがプロジェクトマネジメントスキルです。プロジェクト内には様々な管理の必要な要素が存在しています。スケジュール・進捗管理、品質管理、コスト管理、課題管理、リスク管理などの各種のマネジメントに関するスキルと知識を持ち、PMOはプロジェクトの状況を把握し、適切に対処ができることが重要な仕事です


プロジェクト途中では必ず何らかの課題が発生します。これらの課題、問題を把握、可視化する上でも、PMOにはプロジェクトマネジメントにおけるあらゆる管理能力が必要なのです。

コミュニケーション能力

PMはプロジェクト全体の調整を行う役割も持ちます。経営陣とPMの間を取り持つことはもちろん、プロジェクトチーム内の業務調整、PMとともにクライアントとの打ち合わせや折衝に参加したり、会議の進行役を務めたりするケースもあります。


そのため、PMOにはコミュニケーション能力が必要不可欠です。PMOが全体の調整役を担うことにより、プロジェクトを円滑に進めていくことが可能となります。

ビジネスマナー

PMOは経営陣やPM、プロジェクトメンバー、クライアントなど、さまざまなステークホルダーと関わるポジションです。社内外でさまざまな人と接触する機会の多い仕事であるため、コミュニケーション能力を合せて基本的なビジネスマナーを身につけておく必要があります。

トラブル対処能力

システム開発を行うプロジェクトにおいて、トラブルはつきものです。PMOはトラブルが発生した場合に、迅速かつ的確な対応を行うことも求められるため、トラブル対処能力が必要とされるでしょう。


また、トラブルによる被害を未然に防ぐためにも、あらかじめ発生する可能性があるあらゆるリスクを想定し、対策を行うための準備を行っておくスキルも求められます。

文書作成能力

PMOとして仕事をしていると、レポートや資料など文書を作成する機会も多いです。また、PMOが作成するプロジェクトマネジメント標準は、誰が見ても見やすく使いやすい文書であることが求められます。


従って、PMOには文書作成能力が重要です。なお、適切な文書をスピーディに作成するスキルはPMOに限らず求められるため、ビジネスパーソンであれば文書作成能力は磨いておくのがおすすめです。

IT業界全般の知識

PMOがサポートするプロジェクトは、IT業界のプロジェクトです。そのためPMOには、IT業界に関する幅広い知識が必要とされます。


仕事に関連する知識は全て押さえておく必要があるため、IT業界全般の知識を習得しておきましょう。また、IT業界は次々に新しい技術も生まれているため、常に最新の情報をキャッチアップしておくことも忘れないようにしましょう。

PMOになるために役立つ資格

PMOになるために、必ず取得しておかなければいけない資格はありません。しかし、取得に向けた学習を行うことでPMOに必要な知識やスキルを身につけられ、保有することでPMOとしての一定のスキルと知識を示せる資格はあります。


特に、未経験からPMOを目指すのであれば、PMOに関連した資格を取得しておくこともおすすめです。ここではPMOになるために役立つ資格について紹介します。


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MOS(マイクロソフト・オフィス・スペシャリスト)

MOS(マイクロソフト・オフィス・スペシャリスト)とは、Microsoft社のOffice製品に関する知識とスキルを認定する資格試験です。サーティファイが運営するベンダー資格です。


Word、Excel、PowerPoint、Accessなどの利用スキルを認定する資格試験となっており、オフィス製品はバージョンによって機能が異なるため、試験もバージョンごとに用意されています。


取得することでオフィス製品の利用スキルを証明できるため、文書作成などでオフィス製品を扱うPMOにもおすすめの資格です。

PMP(プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル)

PMP(プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル)は、プロジェクトマネジメントに関する国際資格です。

IT分野に限らず、プロジェクトマネジメントにおける国際的なデファクトスタンダードとして知名度の高い資格です。

米国PMI本部が認定している資格で、プロジェクトマネジメントの経験や教育、知識などを測るものとなっています。なお、受験に向けてプロジェクトマネジメントに関する実務経験が必要です。

高度なプロジェクトマネジメントスキルを証明できる資格であるため、PMやPMOにおすすめの資格となっています。


PJM-A(プロジェクトマネジメント・アソシエイト)とは、プロジェクトの現場業務で習得すべき基本的な知識や技術を証明できる資格です。


一般社団法人日本PMO協会が認定している資格で、プロジェクトマネジメントについての正しい理解やツールに関する知識、スキルが問われます。


基礎的なレベルの資格であり、PJM-Aの取得はPMO協会が主催しているほかの資格の受験前提となっています。

PMO-S(PMOスペシャリスト)

PMO-S(PMOスペシャリスト)とは、PMOに特化した資格です。PMO業務に必要な知識や技術を証明できる資格で、ISO21500に準拠しています。


2024年3月15日時点ではエントリーレベルの「PMOスペシャリスト(★)™」と、PMOマネジャーに必要な知識や技術の習得を証明する「PMOスペシャリスト(★★)™」の2種類の認定が実施されています。

プロジェクトマネージャ試験

プロジェクトマネージャ試験は、プロジェクトマネージャーにおすすめの国家試験です。経済産業省管轄のIPAが実施している情報処理技術者資格の一区分で、ITSSのレベル4に相当する高度技術者向けの試験です。


プロジェクトマネジメントに必要なスキルを認定する高難易度な試験であるため、取得することで高度な専門性を持つことを証明できます。


出典:プロジェクトマネージャ試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
参照:https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/pm.html

PMC(プロジェクトマネジメント・コーディネーター)

PMC(プロジェクトマネジメント・コーディネーター)とは、P2M資格制度の中でもプロジェクトマネジメントのコア知識を習得していることを認定する資格です。


P2M資格試験とは、特定非営利活動法人日本プロジェクトマネジメント協会が認定している資格制度で、プロジェクトマネージャーに必要な実践力を評価するものとなっています。


PMCのほかに、後述する「PMS(プロジェクトマネジメント・スペシャリスト)」や「PMR(プロジェクトマネージャー・レジスタード)」などの試験が設けられています。

PMS(プロジェクトマネジメント・スペシャリスト)

PMS(プロジェクトマネジメント・スペシャリスト)とは、P2M資格試験の中でもプログラムマネジメントを含んだP2M全般の知識を修得していることを認定する資格です。


この試験は、受験資格が決められていないため挑戦しやすいでしょう。

PMR(プロジェクトマネージャー・レジスタード)

PMR(プロジェクトマネージャー・レジスタード)とは、P2M資格試験の中でもプログラムマネージャー、プロジェクトマネジャーに必要なP2Mの実践力を保有していることを証明できる資格です。


PMRはここまで紹介したPMCやPMSよりも上位の資格です。PMRを取得することで、プロジェクトマネジメントの実践力を担保できるでしょう。

PMA(プログラムマネジメント・アーキテクト)

PMA(プログラムマネジメント・アーキテクト)とは、P2M資格試験の中でもプログラムマネージャー、プロジェクトマネジャーとして高度なP2M実践力を保有していることを証明できる資格です。


PMAはPMRの上位資格として設定されていますが、2024年3月15日時点ではまだ未実施となっています。

エンジニア職種からPMOへのキャリアアップ

PMOは、ほかのITエンジニア職種からのキャリアアップ先として目指すことができる職種です。プロジェクトマネジメントスキルは各種のITエンジニア職種でも習得することができ、なおかつエンジニア職種に関する知識や経験もPMOの業務の中で活かすことができます。


エンジニアとしてプロジェクトの上流工程にも携わっていた人材であれば、PMOとしてキャリアアップすることは十分に考えられる選択肢です。キャリアの志向性やスキルのマッチング度合いが高い方は、キャリアアップを検討して業務の中でマネジメントスキルを磨いてチャレンジしてみてください。


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PMOとしてのキャリアプラン

ITエンジニアからPMOへキャリアアップを検討するのであれば、PMOとなった後のキャリアプランについても把握しておきましょう。PMOからのキャリアプランとしては、コンサルティング会社やITベンダーで活躍することのほかに、フリーランスとして独立するという選択肢もあります。


以下では、PMOとしてのキャリアプランについて解説します。

フリーランスとして独立する

PMOとしての経験を積み上げた後は、フリーランスのPMOとして独立するというキャリアプランがあります。PMOの業務で利用するスキルは企業や組織に関わらず普遍的なものであり、フリーランスとなってプロジェクトをスポットごとに移る働き方にも適しています。


また、近年ではPMOの需要が増えていることもあり、エージェントなどに登録しておくことで効率的に案件を獲得していくことができるでしょう。シニアフリーランスエンジニア向けの案件紹介サイトSEESでも、PMO人材を求める案件が多数募集中です。


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コンサルティング会社で経験を活かす

コンサルティングファームに転職し、PMOとしてのキャリアを活かしてコンサルタントとして働くというキャリアプランもあります。PMOで身につく知識やスキルは、コンサルタントに活かせるものが多いです。


プロジェクトマネジメントのスキルを用いて、プロジェクトの提案から支援を行う案件などが該当します。

ITベンダーにコンサルタントとして所属して活躍する

ITコンサルティングを提供しているITベンダーに転職し、コンサルタントとして働くというキャリアプランもあります。前述のとおり、PMOのスキルはコンサルタント職に活かすことができるため、ITベンダーやIT系のコンサルティングファームは有望な転職先だと言えるでしょう。

PMOに必要なスキルセットを理解し身につけよう

PMOはPMのサポート役としてプロジェクトマネジメントを支援し、プロジェクトを成功へ導く役割を持ちます。

DXの推進、AIの導入などを背景に、プロジェクト規模の大型化および迅速で高品質なプロジェクト推進が求められる機会が増えており、PMOの活躍の場も増加しています。このため、PMOは将来性の高いエンジニア職種です。

ぜひ本記事で紹介したPMOになるために必要なスキルセットや役立つ資格などを参考に、必要なスキルを身につけて、PMOへのキャリアアップを目指してみてはいかがでしょうか。

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この記事の監修

miraie miraie

株式会社Miraie

2007年設立のシステム開発会社。首都圏を中心にWeb・IT関連事業、コンサルティングサービス、人材派遣サービスなどを展開。 SES事業や受託開発などを中心にノウハウを蓄積しながら、関連事業へとビジネスの裾野を広げています。

監修者インフォメーション

所在地
〒150-0002 東京都渋谷区渋谷1-12-2 クロスオフィス渋谷6階(本社)
設立
2007年7月(3月決算)
従業員数
55名(正社員)
電話
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