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エンジニアが退職前にやっておくこと|スケジュールや必要な手続きついて解説

会社を退職し、次のステップに進もうと考えている人もいるのではないでしょうか。この記事では、エンジニアが退職前にやっておくことを解説しています。おおまかなスケジュールや退職前後の手続きについて知りたい人は、是非参考にしてみてください。

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目次

「エンジニアを退職する時はどのような手続きが必要なの?」
「お仕事を辞める際の流れがわからない」
「退職準備はいつから始めるべき?」


エンジニアとは異なる職に興味がある場合や職場を変えたい、フリーランスのエンジニアとして活動していきたいなどといった理由で退職を検討することもあるのではないでしょうか。しかし、退職経験がない人は、どのような準備が必要なのかわからないものです。


この記事では、エンジニアが退職前にやっておくことを解説していきます。退職は簡単にできるものではありませんが、スケジュールや必要な手続きについても紹介しているため、初めての人もスムーズに退職することができるでしょう。


円満退社するためにも、是非参考にしてみてください。

エンジニアが退職を決意したら考えておくべきこと

通常、退職を決意してからすぐに辞めることはできません。これまで担当していた業務、取引先などの引き継ぎ作業があるため、数ヶ月前から準備を進めていくことが一般的です。


また退職後の生活についても考えておく必要があります。しばらくはゆっくり過ごしたい人もいるでしょう。将来のことを考え直す時間に充てるのも良いですが、お給料がない状態が続くため、生活費をどう賄うのかなども考えなければならないのです。


退職を決意してから主に3つ考えておくべきことがあります。それらを退職するまでの間にしっかりと考え、準備することで気持ちよく新しいスタートを切ることができるでしょう。

退職までスケジュールを立てる

円満退社するために、まずはスケジュールを立てましょう。自分の都合で辞めることになるため、できる限り会社に迷惑をかけないように、いつまでに何をするべきなのか考える必要があります。


また引き継ぎや取引先への挨拶もあるため、相手への配慮を忘れず丁寧にスケジュールを立てることが大切です。

退職後に必要なお金を把握しておく

失業中の生活費にいくらかかるのか毎月の支出を見積もりましょう。


次のお仕事が決まっていない人やフリーランスのエンジニアとして活動を始める人は特に注意が必要です。


収入が安定するまで時間がかかる恐れがあるため、失業中の生活費等や税金などの出費をできる限り正確に把握し、準備してください。貯蓄がある場合も他の収入源を確保しておくと安心です。

退職後の健康保険をどうするか決めておく

企業に属している場合は社会保険に加入しますが、退職後は新たに健康保険に加入しなければなりません。退職後すぐに働かない場合やフリーランスになる場合は、任意継続健康保険や国民健康保険、ご家族の健康保険のいずれかに加入する手続きが必要です。


それぞれ手続きの方法が異なりますが、事前に決めておくとスムーズに申請できるでしょう。

エンジニアが退職するまでのおおまかなスケジュール

退職するまで2ヶ月程度はかかるとされているため、余裕を持って2〜3ヶ月前から、おおまかなスケジュールを立てていきましょう。1ヶ月前になると退職届の提出や引き継ぎ作業など具体的に動いていきます。


当日、バタバタすることがないように、マナーを守りながら準備していくことが大切です。

退職の2~3カ月前

退職を決意した後、すぐに退職届を出したいと思う人もいるのではないでしょうか。しかし、まずは上司に意思を伝えなければなりません。退職2~3カ月前に直属の上司に伝え、引き継ぎの日程や退職日を調整します。


意思表示の際は、前向きな理由を述べましょう。そうすることでトラブルが起きにくく、円満退社が可能になります。

退職の1カ月前

退職1カ月前に退職届を提出します。退職届のフォーマットが社内で決まっている場合が多いため、確認が必要です。退職届だけでなく、退職関連の書類や手続きも把握してください。


また1カ月前から引き継ぎ作業が始まるためバタバタしやすいですが、チェックリストを作成し、提出書類や期日を把握しておくと抜け漏れなく手続きを進めていくことができるでしょう。

退職当日まで

退職当日までに業務の引き継ぎや取引先への挨拶回りを済ませておきます。挨拶回りはおよそ2週間〜10日前から開始するのが一般的です。挨拶状が必要であれば、退職日前後で投函してください。


当日になると手続きもほとんど終わっている状態でしょう。最後に身の回りを整理し、デスクやロッカーを綺麗な状態に整えます。会社に返却する備品も忘れてはいけません。

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エンジニアが退職前にやっておくこと

退職前にやっておくことが多く、さらに業務と同時並行で準備しなければならないため、慌てる人も少なくありません。具体的にどのようなことを行うのかわからない人もいるでしょう。


退職前にやっておくことが主に6つあります。それを知った上でスケジュール調整やチェックリストを作成してみてください。

貸与物の返却

会社から借りていた備品は退職時に返却する必要があります。例えば、保険証や社員証などの身分証明書、社内で扱っていた資料やデータなどです。会社によって返却物が異なるため、上司に確認しましょう。


個人情報が記載されている名刺も返却するのがマナーです。返却せずに退職した場合、第三者に情報漏洩する恐れがあるため、注意しなければなりません。自分の名刺だけでなく、顧客の名刺も返却します。

各書類の受け取り手続き

退職時は様々な提出物がありますが、会社側から受け取る書類も沢山あります。源泉徴収票や健康保険資格喪失証明書、離職票、退職証明書などです。


源泉徴収票は後から郵送されるケースが多く、健康保険資格喪失証明書も発行に時間がかかるため、退職後に受け取る可能性があります。退職日までに直接受け取るものと後日郵送で受け取るものを確認しておきましょう。

お世話になった方への挨拶や挨拶品の配布

取引先への挨拶回りをする際、退職理由や退職後について聞かれる場合がありますが、具体的に答える必要はありません。会えない人に対しては挨拶状を投函しておくのがベターでしょう。


また、これまでお世話になったお礼の気持ちが伝わる品物を準備しておくと丁寧です。相手に負担がかからないように予算の相場は3,000円程度に抑えると良いでしょう。

健康保険被保険者証の返却

健康保険被保険者証は会社に返却してください。退職すると保険の種類が変わるため、新たに加入する必要があります。すぐに病気や怪我をする可能性もありますが、資格がなくなった保険証は使用することができません。


万が一、使用してしまった場合は不正使用となる可能性もあるため注意が必要です。

年金手帳の受け取り

年金手帳は会社に預けていた場合のみ、返却してもらうことになります。年金手帳には基礎年金番号が記載されており、この番号は全ての公的年金制度で使われるものです。今後、加入する年金の種類が変わっても有効な番号であるため、必ず返却してもらう必要があります。


入社時に何を提出したのか覚えていない人も多いでしょう。まれに会社側が返却し忘れることもあるため、念入りに確認しておきたいポイントです。

転職活動

転職活動のタイミングは人それぞれ異なりますが、退職する前から準備しておくと収入が途絶える心配がなくなります。


しかし、挨拶回りや引き継ぎなどでバタバタし、転職活動の時間が取れないことも少なくありません。面接日程の調整にも苦労するでしょう。急いで転職先を決めると、入社後にミスマッチが起きる恐れがあるため、計画的に進めていくことが大切です。


また、失業期間が長くなると働く意欲が減る可能性もあるため、注意が必要です。

エンジニアが退職後にすること(すでに転職先が決まっている場合)

退職前に転職先が決まると安心感があるでしょう。しかし、退職後すぐに行わなければならないことがあります。主に3つの書類を転職先に提出する必要があるため、準備がスムーズにいくように知っておきましょう。

雇用保険被保険者証の提出

雇用保険被保険者証は雇用保険に加入していることを証明するものであり、転職先に提出する必要があります。前の職場に預けていることも多いため、退職時に必ず返却してもらいましょう。転職するたびに必要になるものであるため、紛失に注意してください。


また、手続きは転職先の会社で行われるのが一般的です。手続きがスムーズに進むように、指定された期日までに原本を提出してください。

源泉徴収票の提出

源泉徴収票を転職先に提出しなければならない理由は、年末調整で必要だからです。基本的にどの職場でも転職時に前職の源泉徴収票の提出が求められます。しかし、中には提出したくない人もいるのではないでしょうか。


例えば、前職を知られたくない、副業していることを隠したいなどです。会社側で手続きをしてもらった方が手間がかかりませんが、やむを得ない理由で提出できない場合は、自分で確定申告するという方法があります。転職先に許可をとった上で手続きしましょう。

マイナンバーや年金手帳の提出

個人情報が管理されているマイナンバーカードは、源泉徴収票の作成や雇用保険届出の手続きを行ってもらうために転職先に提出します。原則、どの会社でもマイナンバーカードの提出を
求められるため必ず準備しておきましょう。


また、年金手帳の提出も求められます。入社時に提出するとそのまま会社で保管され、退職時に返却してもらうのが一般的です。マイナンバーカードと合わせて準備しておきましょう。

エンジニアが退職後にすること(提出先が未定またはフリーランスの場合)

退職前に転職先を探さない場合やフリーランスのエンジニアとして活動していきたいと思っている人も多いのではないでしょうか。その場合、転職先が決まっている時と手続きが異なります。


全て自分で行わなければならないため、やるべきことを事前に確認しておきましょう。

健康保険の手続き

健康保険は、会社の健康保険や扶養家族、生活保護を受けている人を除き、全ての人が加入しなければなりません。転職先が未定の場合やフリーランスの場合は、健康保険任意継続、国民健康保険、家族の健康保険のどれかに加入することになります。


健康保険任意継続の手続きは各健康保険組合で行い、国民健康保険は住んでいる市町村の国民健康保険課、家族の健康保険に加入する場合はその家族の勤務先に相談してください。


出典:会社を退職するとき | こんな時に健保 | 全国健康保険協会
参照:https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/sb3270/r147/

住民税支払いの手続き

会社勤めの場合、住民税の支払いも会社が手続きをしますが、退職後、どこにも属さない場合は自分で支払う必要があります。支払い額は退職時期によって異なるため、市民税課から送られてくる納税通知書を確認し、残りの額を支払ってください。


しかし、1月〜4月に退職した人は退職時の給与から残りの額を一括で差し引き、納税するケースがあります。支払い方法に不安な場合、退職前に確認すると安心です。


出典:退職した場合、毎月給与から差し引きされている住民税(市・県民税)はどうなりますか |宮崎市
参照:https://www.city.miyazaki.miyazaki.jp/faq/doc/683.html

失業手当の受給手続き

自己都合での退職も失業手当を受給することができます。


新しい職場が見つかるまで、経済的に支えてくれる制度ですが、誰でも受給できるわけではありません。また自己都合退職の場合での給付日数と会社都合退職の場合での給付日数では差が生じますので確認しておきましょう。


受給できる条件はハローワークが定める失業の状態であることです。退職後、働ける状態にもかかわらず働く意思がない人や、怪我や病気などの理由によりすぐに働けない人は受給の対象外となっています。


手続きは基本的にハローワークで行います。申請するだけでなく説明会への参加も求められるため、手続きの方法に不安がある人はハローワークに確認すると良いでしょう。


出典:雇用保険の具体的な手続き|ハローワークインターネットサービス
参照:https://www.hellowork.mhlw.go.jp/insurance/insurance_procedure.html

確定申告

年末調整を受けずに途中で退職し、すぐに転職をしない場合やフリーランスになる場合は、所得税が納め過ぎとなる可能性があります。納め過ぎた分は確定申告を行い、還付金を受け取りましょう。


確定申告は国税庁のホームページで提出することが可能です。給与所得の源泉徴収票が必要になるため、準備しておくとスムーズに申告書が作成できます。


出典:No.1910 中途退職で年末調整を受けていないとき|国税庁
参照:https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1910.htm

国民年金の手続き

退職後、次の会社に入るまで期間が空く場合やフリーランスは、国民年金保険料を支払うことになります。退職のタイミングによって手続きの仕方が異なるため注意しましょう。わからない場合は日本年金機構に確認すると安心です。


配偶者の扶養に入る場合は配偶者の勤務先で手続きしましょう。また、所得が少なく、納付が困難な人は申請することで免除になる可能性があります。


出典:会社を退職した時の国民年金の手続き|日本年金機構
参照:https://www.nenkin.go.jp/service/kokunen/kanyu/20140710-03.html

退職前にやっておくことを知ってスムーズに退社できるようにしよう

すでに転職先が決まっている場合やフリーランスとして活動を始める場合など、状況によって退職前にやっておくことが異なります。次のステップにスムーズに進めるようしっかり準備することが大切です。


また退職理由がどのようなものであっても、これまでお世話になった会社に迷惑をかけないようにマナーを守りましょう。

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    この記事の監修

    miraie miraie
    株式会社Miraie

    2007年設立のシステム開発会社。首都圏を中心にWeb・IT関連事業、コンサルティングサービス、人材派遣サービスなどを展開。 SES事業や受託開発などを中心にノウハウを蓄積しながら、関連事業へとビジネスの裾野を広げています。

    監修者インフォメーション

    所在地
    〒150-0002 東京都渋谷区渋谷1-12-2 クロスオフィス渋谷6階(本社)
    設立
    2007年7月(3月決算)
    従業員数
    55名(正社員)
    電話
    03-5774-6300

2022/11/29

2022/11/30